ゴーン日産前会長、無罪主張 「不当に非難・拘束された」

2019年1月8日 15:54 ロイター

[東京 8日 ロイター] - 日産自動車の前会長、カルロス・ゴーン容疑者は8日午前、東京地裁に出廷し、無罪を主張した。東京地検特捜部の逮捕理由は根拠がなく、不当に非難、拘束されたと訴え、全面的に争う姿勢を鮮明にした。

この日の法廷での手続きは、ゴーン前会長が、勾留理由の開示を東京地裁に請求し、午前10時半から開始され、フランスとレバノンの駐日大使も傍聴した。

ゴーン前会長が公の場に姿をみせるのは、昨年11月19日の逮捕以来、50日ぶり。ゴーン前会長は、黒の上下のスーツを身に着け、法廷内の規則にしたがってサンダル履き。50日間の勾留生活のためか、少しやせた印象で入廷した。

勾留理由開示の手続きの中で多田裕一裁判官は、証拠隠滅や逃亡の恐れがあると理由を開示した。

これに対しゴーン前会長は、経営者として関わってきた日産に関連し「心からの親愛と感謝の気持ちを持っている」、「全力を尽くして、公明正大かつ合法的に業務を推進してきた」と語った。

その上で「根拠のない告発によって不当に非難され、不当に拘束された」と主張。「検察側の主張と異なり、私は日産から未開示の報酬を受け取ったことなく、未開示の固定金額を日産から受け取る拘束力のある契約を結んだこともない」と述べた。

東京地検特捜部が18億5000万円の損害を日産に与えたとする為替契約に関連した行為については、日産側の負担にはなっていないと指摘した。

ゴーン前会長の友人とされるジュファリ氏の会社への報酬額は、日産社内に開示され、適切に承認され、日産へのサービスの対価であると訴えた。

ゴーン前会長が、いわれのない嫌疑をかけられたと主張をしていることに対し、東京地検特捜部の捜査とは別に社内調査を進めてきた日産は、「実質的かつ説得力のある、不正行為の証拠が明らかになり、全会一致でゴーン氏を代表取締役から解職するに至った」(広報担当者)と説明。「当社の調査は続いており、その範囲は拡大している」とした。

ゴーン前会長は昨年11月19日、東京地検特捜部から金融商品取引法違反(有価証券虚偽記載)の容疑で逮捕され、12月10日に同法違反の罪で起訴された。

東京地検特捜部は12月10日、同法違反の容疑で再逮捕。東京地裁は12月20日、同特捜部が請求した勾留延長請求を却下した。

だが、同特捜部は12月21日、ゴーン前会長を会社法違反(特別背任)容疑で再逮捕し、東京地裁は12月31日、勾留を1月11日まで延長することを認める決定を下した。

東京地裁によると、14席の傍聴席に対し、希望者は1122人に達し、約80倍の高倍率となった。

同地裁関係者によると、昨年11月29日に行われた元モーニング娘。の吉澤ひとみ被告の初公判で、約1200人が傍聴席を求めて並んで以来の規模という。

外部リンク

英首相のEU離脱案、妥当との評価が過去最低の18%に=世論調査

2019年1月8日 15:53 ロイター

[ロンドン 7日 ロイター] - ORBが7日に発表した世論調査によると、英国の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット)交渉でメイ首相が妥当な合意をまとめたと考えている有権者の割合がわずか18%にとどまり、2016年の統計開始以来最低を記録した。

合意は妥当な内容かとの質問に対して、59%が「そうは思わない」と回答、21%が「分からない」と回答した。

調査は2016年末から毎月行われているもので、成人2000人前後を対象に実施された。

外部リンク

サッカー=チェルシー監督、「セスクは移籍するべき」

2019年1月8日 09:43 ロイター

[7日 ロイター] - サッカーのイングランド・プレミアリーグ、チェルシーのマウリツィオ・サリ監督は、MFセスク・ファブレガス(31)について、同クラブから移籍するべきと考えている。

セスクの契約は今シーズン限りで終了。今月中にモナコ(フランス)に移籍すると、英国メディアは報じている。

同選手は5日、ホームで行われたイングランド協会カップ(FA杯)の試合後、スタジアムの全方向のサポーターに拍手。その行動は別れを告げているようにも映った。

サリ監督はセスクについて、彼がモナコに行くかどうかは分からないとした上で、「個人的には、彼は行くべきだと思う」とコメント。「彼は2年契約を提示されている。彼のような重要な選手には不満でいてほしくはない」と述べた。

外部リンク

安倍首相「ダブル選ない」、6年間に2回解散の実績にも言及

2019年1月8日 09:40 ロイター

[東京 7日 ロイター] - 安倍晋三首相は7日、時事通信社が都内で主催したイベントであいさつし、野党が警戒している衆参ダブル選挙について「マスコミでダブル選挙をやるのではと言われているが、頭の片隅にもない」と指摘した。ただ、「『頭の片隅にもないと言いながら(6年間で)2回総選挙をやっている』との指摘もあるが、今回(頭のどこにも)まったく、どこにもない」とも語り、永田町に波紋が広がることを意識したのではないかとの見方も出てきそうだ。

「頭の片隅にもない」とダブル選挙を否定するのは、最近の安倍首相の常套句とも言える。今回はそのフレーズに「この6年間ずっと私は同じことを言ってきている」と付け加えた。「今回(頭のどこにも)まったく、どこにもない」と強調した一方、「『頭の片隅にもないと言いながら(6年間で)2回総選挙をやっている』との指摘もある」とも言及した。

選挙協力の態勢が整っていない野党にとって、ダブル選挙は脅威というのが永田町での多数説。あえて衆院解散・総選挙を連想させるような発言をすることで、政局の主導権を握ろうとしたとの憶測も浮上する可能性がある。

経済政策では、第2次安倍政権で「デフレでない状況を作った」と実績を強調。「景気回復は戦後最長に並び、それを超えるのではと言われる」と述べた。

亥年は統一地方選と参院選が実施されるため、「選挙にとって厳しい年」と分析。12年前の第1次安倍政権では参院選で惨敗した結果を振り返り「謙虚な姿勢で政策運営したい」と抱負を述べた。

60年前の亥年は、祖父である岸信介政権で安保条約改定交渉の大詰めにあったと振り返った。同時に社会保障制度の礎を創った年でもあったと述べ、今年も教育無償化による「全世代型社会保障制度への転換の礎になる年にしたい」と意欲を示した。

(竹本能文 編集:田巻一彦)

外部リンク

世銀のキム総裁、2月1日に退任へ 任期3年以上残し

2019年1月8日 09:36 ロイター

[ワシントン 7日 ロイター] - 世界銀行は7日、キム総裁(59)が2月1日に退任すると発表した。2022年までの任期を3年以上残して職を退くことになる。

キム氏は退任後、ある企業で発展途上国のインフラ整備に関わるとしているが、世銀は詳細を明らかにしていない。

クリスタリナ・ゲオルギエバ最高経営責任者(CEO)が暫定的に総裁職を担うという。

オバマ元米大統領に推薦されたキム総裁は、グリーンエネルギー事業への資金提供を推進する一方、石炭発電に対する投資支援を大幅に削減。公にはトランプ政権との衝突を回避してきた。

世銀幹部2人によると、キム総裁の退任は自発的なものであり、トランプ政権によって「排除されたわけではない」とした。

もっとも、米国は世銀の議決権の過半数を保有しており、トランプ大統領はキム総裁の後任者選任に強い影響力を持つ。世銀総裁はこれまで米政権によって米国人が選任されてきた経緯がある。

英国とEU、離脱延期の可能性を協議=英紙

2019年1月8日 09:35 ロイター

[ロンドン 7日 ロイター] - 英国と欧州連合(EU)の当局者らは、EU基本条約(リスボン条約)50条に基づく英国のEU離脱手続きについて、3月29日の離脱期日までに合意案が承認されない恐れがあることから延期の可能性を協議している。英紙デーリー・テレグラフが報じた。

同紙は3人のEU筋の話として、英政府当局者らが離脱手続きの延期が「実行可能なのかを探っている」と伝えた。

英首相官邸と英EU離脱省のそれぞれの報道官は報道内容についてコメントを避けた。

英議会は来週、メイ首相がEUと昨年11月に合意した離脱案の採決を行う予定だが、否決が見込まれており、ブレグジット(英EU離脱)の先行きはなお不透明だ。

企業経営者や投資家などは、合意がないまま3月29日にEUを離脱することになれば、貿易や金融市場に混乱が生じると懸念している。

メイ首相は2017年3月29日にリスボン条約50条を発動させて正式な離脱手続きを開始、原則2年の交渉期間に入った。

欧州司法裁判所(ECJ)は先月、英国にはEU離脱の決定を一方的に撤回できる権利があるとの判断を示している。

外部リンク

北朝鮮の金正恩委員長が中国を訪問中=新華社

2019年1月8日 09:34 ロイター

[上海/ソウル 8日 ロイター] - 北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長が、中国の習近平国家主席の招請で中国を訪問している。中国国営の新華社が8日に伝えた。

金委員長とトランプ米大統領の2回目の首脳会談に向けた交渉が進んでいるとの報道が相次ぐ中、同委員長と習主席との会談は4回目となる。

北朝鮮国営の朝鮮中央通信(KCNA)も8日、金正恩朝鮮労働党委員長が7─10日の日程で中国を訪問していると伝えた。

KCNAによると、金委員長の訪中には夫人のほか、複数人の高官が同行している。

外部リンク

ゴーン前日産会長の弁護団が8日午後3時から会見、勾留理由開示で

2019年1月8日 09:31 ロイター

[東京 7日 ロイター] - 会社法違反(特別背任)容疑で逮捕され、勾留中の日産自動車前会長、カルロス・ゴーン容疑者の弁護人が8日午後、東京都千代田区の外国人特派員協会(FCCJ)で会見する。FCCJが7日、ウェブサイト上で、会見予定を公開した。

会見するのは、ゴーン前会長の弁護団の大鶴基成弁護士、近藤剛弁護士、押久保公人弁護士の3人。

8日午後3時から4時半の予定で行われる。

ゴーン前会長は昨年12月21日、会社法違反(特別背任)容疑で再逮捕され、東京地裁は昨年12月31日、勾留延長を1月11日まで認める決定を下した。

これに対し、ゴーン前会長は勾留理由の開示を東京地裁に請求。同地裁が勾留理由の開示を8日午前10時半から同地裁で行うと4日に公表していた。

弁護団によると、ゴーン前会長は勾留理由の開示の場に臨み、自らの意見を陳述する予定。

8日の弁護団の会見では、同地裁の勾留理由の開示に対し、弁護団の意見を明らかにするとともに、ゴーン前会長の発言内容やその背景などについて、説明が行われるとみられる。

(田巻一彦)

外部リンク

海外リスク不安も日本経済に自信 賀詞交歓会で経営トップ

2019年1月8日 09:29 ロイター

[東京 7日 ロイター] - 日本経団連など経済3団体や業界団体は7日、都内で賀詞交歓会を開催した。世界経済の減速懸念を受けて、株式市場が乱高下する波乱の幕開けとなった2019年。会場では海外リスクに言及しつつも、日本経済については楽観的な見方を示す経営者が目立った。

主な発言は以下の通り。

●日本経団連 中西宏明会長(日立製作所会長)

米中関係は多少なりとも(自社の経営に)効いてきたという実感はあるが、それが大きく景気の波を外すような形には至っていない。ファンダメンタルズは、まだ健全というのが基本的な見方だ。最近の投資に関して言うと、デジタル化の投資はどんどん増えているので、悲観的には見ていない。

ドル/円は、100円から110円の間を行ったりきたりするのではないか。日経平均は最低限2万円をキープするような相場観で運営したい。

●経済同友会 小林喜光代表幹事(三菱ケミカルホールディングス会長)

2月末までの米中の関係性が、一番のポイントになるのではないか。そう簡単に明るい兆しが見えるとは思えないが、一定の方向性が見えれば、株式市場は安定してくるだろう。為替も米利上げがなくなることで円高傾向は当面は続くかもしれないが、景気そのものは米中の亀裂が生じるリスクがない限りは、急に悪くなることはないだろう。巡航速度でゆったりと0.7─0.8%の成長率で進んでいくとみている。

ドル/円は104円を一部つけたので、1─2月あたりは104円をつける可能性がある。今年のレンジは、希望的観測で104円から115円。日経平均は1万8500円から2万3000円だが、2月から3月は波乱要因がある。

●日本・東京商工会議所 三村明夫会頭

よほどのことが起こらない限り、景気は潜在成長率並み、日本は1%、米国は3%前後でいくのではないか。ただ、今年の色々なリスク要因がある。米中摩擦や英国の欧州連合(EU)離脱、米議会の混迷など、影響が少なくするような手段をわれわれは一切持っていない。すべてのものを外部要因として受け止めざるを得ない。ここに何とも言えない不安がある。

相場については今年はよくわからないので、あまり言いたくないが、日経平均は希望的に2万円から2万2000円の間。

●東芝 車谷暢昭会長

新しい計画を作り、リスクの高い資産、振れの大きい資産は売却した。資本は厚くなり、実質無借金だ。高い収益力をつけて中長期の成長を目指す。バランスシートをみれば、劇的に変わった。海外の厳しい投資家と話しているが、計画についてはポジティブな意見をもらっているので、やりきることが大事。足元をしっかり固める。

米中問題はどこまで行くのか分からないので、両政府の良識に期待したい。大きな混乱になったら懸念はあるが、そういうことにはならないのではないか。世界経済に責任を持っている両国だ。

●パナソニック 長栄周作会長

米中貿易摩擦については、パナソニックも中国で作って米国で売るものがあり、生産移管などで既に影響が出ている。米中は二大市場なので、その二つがうまくやってくれないといけない。

中国市場は長期的には、米国を抜いて大きな市場になる。勝負がつくのも早いし、やりやすい市場だ。ただ米中問題がマイナスに働く。年前半は米中問題、後半は消費増税の影響が出るだろう。

●日本郵政 長門正貢社長

米中貿易摩擦は同盟国の日本でも日米繊維交渉で20年、鉄鋼で15年、自動車で10年かかっているのに、安保問題、覇権問題にもなっており、ものすごく長引くだろう。関税になるので物価は上がる。国際経済は貿易を通じて下押し圧力が増す。ボラティリティも上がる。

ただ、日米の問題も何とかこなしたように、現状を凍結して握り合う協定はあり得ると思う。どこかでお互いに手を握り合うことをしない限り、下押し圧力となる。ここ数年間で1番のリスクだと思う。

日本企業は海外投資ポートフォーリオをどうするか。米中だけでいいという時代は終わった。あちこちにヘッジしておかないと危ない。世界中にポートを作ることが大事。

●みずほフィナンシャルグループ 坂井辰史社長

基本的には世界経済は、減速リスクに向かうが、日本経済は堅調に推移すると思う。足元の貿易摩擦や金融市場も動きが荒く、時々曇るような要因を充分に想定しないといけない。ベースは堅調なので、基本は晴れ、時々曇りというのが今の見方だ。

消費増税については、色々な施策が施されているので、全体としては影響は限定的だろう。

中国の景気減速はじわじわと影響が出てくると思う。中国政府もかなり景気てこ入れを意識した策を打っているので、どの程度効果があるか留意しないといけないが、そのあたりが日本経済の下押し要因にはなる。

経済全体では、減速リスクにさらされる中、景気回復の持続性が試される年となる。

●三井住友フィナンシャルグループ 国部毅社長

日経平均は、1万8000円から24000円を予想している。今の株価は、下げ過ぎている。日本の企業の収益状況が、あまり低下しなければ株価は戻っていく。株価は右肩上がりとすれば年末2万4000円。ドル/円は105円から115円で、年末は110円くらいか。

中国経済が減速したら日本企業はその影響を受ける。大きく捉えると米中の貿易摩擦、覇権争いがどこまで深刻化するかということをよく経営者としてみていかないといけない。生産の適正配置を考える必要がある。

●野村ホールディングス 永井浩二社長

今年も基本的に緩やかな拡大が続くと思うが、読めない外的要因に注意を払う必要がある。米中の通商摩擦、覇権争いが続くだろう。英国のEU離脱問題にも注意が必要だ。

米国と中国は2大マーケットなのでああいう形で争うと全体は当然シュリンクする。全体にとってはネガティブ。ただ、国内の経済状態は悪くない。天気自体は基本「晴れ」だと思う。

相場は足もとは投資家のセンチメントに振り回される。リスクオンとオフの繰り返しは当分続くだろう。怖いというのは全然解決されていないので(振れの大きい状況が)当分続く可能性が高い。ただ、市場参加者のセンチメント落ち着けは、特に日本の株価は異常な水準なので、正常な状態に戻る。

●NTT 澤田純社長

日本経済は不確実性が高い。天気に例えるなら、暴風雨が来るかもしれない。ただ、基本は良い天気。足もとはいいが、台風が来るかもしれないということ。日本経済は基盤はいいが、海外要因で変わる可能性がある。

米中の影響については直接的な影響は少ないが、間接的な影響はあるかもしれない。米中は3月までモラトリアムになっているが、交渉がうまくいかずに関税が倍になり中国経済がリセッションした場合に投資がしぼんでしまうリスクがある。本当に決裂する状況になれば、一回リセッションして作り直すというとんでもない台風になる。

消費増税の影響については、場合よっては通信利用を抑えようという人がいるかもしれないが、前回の増税時は目に見えてわかるほど収入が減ったということはない。むしろ間接的に景気がしぼむことで、IT投資がされずに収入が減るということはあるかもしれない。

(企業ニュースチーム 編集:田巻一彦)

10代少女、ソーシャルメディア利用で同年代少年よりうつのリスク

2019年1月8日 09:25 ロイター

[ロンドン 4日 ロイター] - 英国の省庁横断の公的団体、経済社会研究会議(ESRC)が資金提供して行われた調査で、10代の少女は同年齢の少年に比べてソーシャルメディア利用によりうつ症状を示す確率が約2倍であることが4日、明らかになった。

主に、ネット上の嫌がらせや睡眠の中断、身体イメージの悪さや自己評価がより低いことが主因とみられている。

調査では英国の青少年約1万1000人のデータを分析。それによると、14歳ではソーシャルメディアを1日に3時間以上利用する少女の割合が5分の2で、少年の5分の1を上回った。

また、より深刻なうつの症状が見られた割合は、利用度の低い人の間では12%、1日5時間以上の利用度の高い人の間では38%となった。

ソーシャルメディアとの関連が考えられる潜在要素を分析したところ、少女の40%、少年の25%がネット上の嫌がらせやネットいじめを経験していた。

睡眠障害を訴えたのは少女の40%、少年の28%だった。うつには不安と睡眠不足が関係しているとされる。

身体のイメージや自己評価、容姿に対する懸念でも少女への影響がより強いことが分かったが、少年との差はさほど大きくなかったという。

調査結果は、EClinicalMedicineに掲載された。