「なにも、店が臨時休業中のこんな大変な時期に、あんなセレブな動画をアップしなくてもいいのに……」
そんな “恨み節” を漏らすのは、大手パチンコチェーン「エスパス日拓」で働く若手社員。標的になっているのは、日拓グループ社長の西村拓郎氏（50）を夫に持つ、タレント・神田うの（45）だ。
新型コロナウイルス感染拡大にともなう休業要請に応じ、店舗は4月8日から全店一斉休業に入っていたが（5月29日に営業再開）、そのさなかに、神田はSNSでセレブな暮らしぶりを披露していたのだ。
なかでも目を引いたのは、YouTubeで公開されたある動画。高級婦人靴ブランド「クリスチャンルブタン」のきらびやかなコレクションを、彼女が手に取って紹介しているというものだ。
いちばん高い靴は「ゴーマル」（50万円）と、値段まで明かすその動画は、1986年に夫であるフィリピンの故・マルコス大統領とともに宮殿を追われたあとに、数えきれない靴のコレクションを残していたイメルダ夫人を彷彿させる。
そのかたわら、店舗休業中の社員の給料は、60％まで減額された。20代社員が語る。
「直近3カ月の合計賃金を総日数で割って算出した日給の6割に、月間労働日数を掛けた額が休業手当として支払われる計算なので、実際の手取りは、コロナ禍以前の給料の40％程度。20代の社員なら、10万円かそこらですよ」
こうした対応に、法的な問題はないのか。労働問題に詳しい大貫憲介弁護士は、次のように解説する。
「休業手当が平均賃金の100分の60でも、法律上問題はありません。ただ、第二次補正予算に組み込まれた労働者支援策として、会社側がもらえる雇用調整助成金の上限額が、1人1日8330円から、1万5000円まで引き上げられました。
その助成金を利用すれば、賃金の100％に近い補償額を払える可能性がある。従業員の生活保障を真剣に考えるなら、会社側は、そうした努力をすべきでしょうね」
法的にはOKだとしても、社員を襲う悲報は、それに留まらない。前出の20代社員はこう言って嘆く。
「休業前日に、店舗幹部から『今年の夏のボーナスは出ないからね』と言われました」
泣きっ面に蜂とはまさにこのことだが、“ボーナスゼロ” とは本当か。日拓グループに確認すると、「そのような事実はございません。そもそもボーナスが出るとか出ないとかいう話を、（会社として）社員にしておりません」と否定した。
だが、店舗幹部から実際に「ボーナスゼロ」と言われた社員たちは、たまらない。一方で、彼らの苦境をよそに、社長夫人は、セレブな暮らしぶりを連日のように、SNSに投稿しているのだ。
「うのさんは、自分であれこれプロデュースして稼いだお金を使っているだけなんでしょうけど、“日拓グループの社長夫人” というブランドだって、彼女の芸能活動には影響が大きいはず。
“夫の会社の社員が大変な思いをしているときなんだから、少しは気を遣ってくれよ” と、やるせない気持ちです」（前出・若手社員）
社長夫人の動画と社員らの境遇に、格差社会の縮図を見るようだ。
（週刊FLASH 2020年6月16日号）
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