コロナ禍のなか、4月に入学して以降、一度も大学に行っていないという新入生も多い。 孤立を深めるなか、「後期は対面授業」を切望する声が上がる。大学はどう応えていくのだろうか。 AERA 2020年9月7日号から。
* * *
「いつになったらキャンパスの土を踏めるのだろう。後期は対面授業を本当に受けられるのか」
中部地方の実家で暮らす大学1年生の女性(18)は、じりじりした思いで大学の後期授業の発表を待っている。今年4月、首都圏の大学の農学部に入学した。しかし、キャンパスに足を踏み入れたことは一度もなく、写真でしか知らない。入試は地元で受験し、合格はインターネットで確認。新型コロナウイルスの感染拡大で入学式がなくなり、前期の授業は全てオンラインだった。
この間、実家で暮らし、学校近くに借りた部屋は毎月7万円の家賃だけが引き落とされていく。夏休みの今も、大学の友だちと呼べる人はいない。前期はひたすら部屋にこもってひとり課題をこなしてきた。
「体育の実技までオンラインでした。部屋でひとり、体操をしながら『何の力がつくのだろう?』とむなしくなりました」
■「新しい友いない」3割
課題が提示される場所や提出場所は、教員によってまちまち。見落として失敗しても、自己責任にされてしまうのか。なぜ学生に寄り添ってくれないのだろう。まだ見ぬ「大学」への不信感と疎外感ばかりが募る。
「後期授業も全部オンラインになったら、心が折れます……」
コロナ禍で、今春、多くの大学は入学式をやめ、学校を閉じ、オンライン授業にシフトした。「学生や教職員の健康を守りつつ、教育を提供する」ための試行錯誤のなか、新たな課題も噴出した。「大学1年生の孤立問題」はそのひとつだ。
新歓イベントをはじめ、教室での授業、サークルの勧誘など、従来、新入生が大学コミュニティーに溶け込むきっかけとなってきた出会いや交流の場が失われた。オンラインでの代替や独自のサポートをする大学もあったが、全国大学生協連の7月調査では、1年生の28%が「新しい友だちがいない」と回答。オンライン授業のみを受けてきた1年生では33%に上る。
7月中旬、前出の女性が「私と同じ」と胸を打たれたマンガがSNSに登場した。美大1年生のmakiさん(18)が描いた「大学生は、いつまで我慢をすればいいのでしょうか。」だ。多くの共感を呼び、「いいね」が40万件つき、17万回リツイートされた。
5月下旬、都市部の緊急事態宣言が解かれると、小中高校や飲食店は再開し、社会が動きだした。ところが大学は門を閉ざしたままで、大学生だけが社会から取り残された。
小中高校と大学の違いについて言われるのは、大学は学生が広域から通学し、万単位の人が行き交う。教室の席が固定されておらず、移動範囲も広いため、感染者が出たときに追跡が難しい。大学生は酒を飲む機会もあるため感染リスクが高い。
これに対し、makiさんはこう反論する。
「広域の移動や感染の追跡ができないことが理由で、大学生が学校に入れないのなら、なぜ『GoToトラベル』はありなのでしょうか? お酒を飲むのは、サラリーマンも同じです。いつまでも大学生だけを閉じ込めないでほしい」
大学1年の子を持つ、保護者たちも危機感を募らせている。
「娘は朝から晩までパソコンと向き合う、実質引きこもり状態でした。こんな生活を延々続けて、社会に出てから大丈夫なのでしょうか?」(東京都・52歳)
「オンラインで講義を受けるだけなら『大学に行く意味は何?』と考えてしまいます。今後、大学選びも変わっていくのでは」(大阪府・51歳)
■裏カリキュラムの喪失
若者の事情に詳しい、関西学院大学社会学部の鈴木謙介准教授は言う。
「学生たちの不満は孤立以上に、自分たちが割を食った点にある。6月時点で、大学側の丁寧な説明が必要でした。いま重点的に目を向けないといけないのは、大学から離れた場所で孤立している学生や留学生たちです」
前期終了後、各大学は夏休みや後期授業の方針をホームページなどで発表した。前期は全面オンラインだった大学も、後期は対面授業を組み合わせる「ハイブリッド型」を表明しているところが少なくない。
しかし、対面授業を実施するには、教室内のソーシャルディスタンスの確保など感染対策が不可欠。大学のキャパシティー面からも、全ての授業を対面で実施することは難しい。実習や実験を優先するなど、限定的なものになる可能性が高い。冒頭の女性の大学も、後期は週に1日程度、対面授業が受けられるようにする方針を打ち出しているが、詳細はまだわからない。
果たして、限定的な対面授業の再開だけで「1年生の孤立」や「学生コミュニティーの構築」の課題は解決されるのか。鈴木准教授は「別の手だても考えないと難しい」と言う。さらに「全面オンラインの一番の問題は『裏のカリキュラム』が失われた点にある」と指摘する。
「表のカリキュラム」は大学が提供する「学び」。「裏」はサークルなど、授業以外の学生同士の協働だ。それによってコミュニティーが形成され、授業や学校生活でわからないこと、困ったことがあったときに「縦・横の助け合い」が機能してきた。
「重要なのは『表』も『裏』も有機的に働き、不可分な関係にあることです。大学の授業はかつてと違い、一方通行の一斉講義だけでなく、アクティブラーニングなどの協働型のものが増えている。学生同士のコミュニケーションベースとなるつながりが大事で、大学も関係作りをサポートするようになっている。私自身も担当学部で携わっています」(鈴木准教授)
■メンタル不調が倍近く
今年の1年生が大学コミュニティーに参加しきれなければ、来年以降、続く新入生の拠り所も脆弱になりかねない。
オンライン授業は、Zoomなどを使う「同時双方向型」と、収録した授業動画やテキスト教材を好きな時間に受講する「オンデマンド型」がある。鈴木准教授は、学生の通信環境への配慮などから、教員たちはデータ容量の大きい同時双方向型の授業の抑制を求められたが、それが学生の孤立を招く一因にもつながったと指摘する。
「いつ、だれが受けているのかわからないオンデマンド型の授業が多いと、孤立感が増すのは当然です。加えて、オンデマンド型では協働型の授業は難しく、問題は大きい。解決するには、通信環境が十分でない学生が同時双方向型を受講できるよう、大学内に発話のできるパソコンブースを整備する必要がある。今後の重要課題のひとつです」
学生からは、メンタルの不調を訴える声も上がる。筑波大学の保健管理センターで学生を診察する、精神科医の白鳥裕貴さんはこう危機感を口にする。
「毎年、春の健診でスクリーニングに引っかかる学生は5%程度。今年はウェブでの問診になりましたが、10%と倍近いです」
■学生と教職員で自治
不調の原因で最も多いのは睡眠不足。オンデマンド型の授業はいつでも受講できるからと、生活リズムを崩しているケースが少なくない。孤立が原因の場合は、可能な限り実家で過ごすようにして、安心できる居場所の確保が大事だという。
「学生の苦境には、大学教員も心を痛めてきました。ただ前期は、教員自身もオンライン授業の整備に必死で、手いっぱいだった側面があります」
そう語るのは、関西学院大学法学部の岡本仁宏教授だ。多くの教員にとって、オンライン授業は初めて。しかも短期間での整備を余儀なくされた。岡本教授が3月末、フェイスブックに立ち上げた「新型コロナ休講で、大学教員は何をすべきかについて知恵と情報を共有するグループ」には2万人が参加し、活発な情報交換を重ねてきた。
大学が再開に慎重になる背景には、3月の京都産業大学や8月の天理大学ラグビー部の集団感染などでの激しいバッシングがある。岡本教授は言う。
「対面授業を再開した場合、感染のゼロリスクは不可能。最新の感染状況や疫学的知識に基づく公的指針が明示され、大学の負うべき現実的な責任範囲が限定されること。さらに、若者の教育を担う大学を支えるための社会的合意や支援が重要です」
加えて、学生は困ったことや不満があれば、大学に対し声を上げていい、という。
「ただし、単なるサービスの受け手としてでなく、学生と教職員が共にこの未曽有の危機を乗り越えていくために。それが大学の自治ではないでしょうか」
(編集部・石田かおる)
※AERA 2020年9月7日号
外部リンク