iPhone Mania

Appleは現地時間の1月7日、iOS14.2および14.2.1への署名（サイニング）を停止しました。これは、iOS14.3に端末をアップデート済みのユーザーは、iOS14.2および14.2.1にダウングレードできなくなったことを意味します。

ProRAWが追加されたiOS14.3

iOS14.3の新機能のなかで最も大きなものの1つは、Apple ProRAWの追加です。



Apple ProRAWは、露出、コントラスト、ホワイトバランス、カラーバランス、明度、彩度などの補正や加工、ノイズや歪曲など除去など、RAWのフレキシブルさを維持したまま、撮影時にDeep FusionとSmart HDRなどを活用できる画像フォーマットであり、iPhone12 ProおよびiPhone12 Pro Maxでのみ利用可能となっています。



Apple ProRAW自体は10月の新製品発表イベントで公開されましたが、実際にユーザーが使えるようになったのは数カ月後のiOS14.3リリース時でした。

Apple Fitness+への対応やバグ修正も

もう1つのiOS14.3での大きな新機能の1つがApple Fitness+への対応です。Apple Fintess+はサブスクリプション型のサービスであり、動画を見ながら自宅や公園などでエクササイズに取り組むことができます。



ほかにもiOS14.3ではAirPods Maxへの対応やバグ修正など、さまざまな変更が行われています。



また、次のiOSリリースのため、現在iOS14.4ベータ1とパブリックベータ1がそれぞれ開発者と一般登録ユーザー向けに公開中です。





Source:9to5Mac

(ハウザー)

iPhoneに搭載されているカメラ用レンズを供給している台湾LARGAN Precision（大立光）が、2021年下半期（7月〜12月）に新型iPhone用のボイスコイルモーター（VCM：Voice Coil Motor）を出荷開始すると、DigiTimesが報じました。

噂のペリスコープ（潜望鏡）レンズの駆動用モーターか

スマートフォン情報中心のメディアPhonemantraは、iPhone13（仮称：2021年モデル）にペリスコープレンズが搭載される可能性があると予想していました。



著名アナリストのミンチー・クオ氏は、ペリスコープレンズが搭載されるのは2022年に発売されるiPhoneと予想、サプライヤーとして、アルプス、ミネベア、LARGAN Precisionが部品を供給すると伝えていました。



DigiTimesは、LARGAN PrecisionのVCM出荷時期を2021年下半期（7月〜12月）と報じていますので、ペリスコープレンズの搭載がiPhone13（仮称：2021年モデル）に間に合うのか、それともiPhone14（仮称：2022年モデル）になるのか注目されます。



ただし、VCMは必ずしもペリスコープレンズのみに用いられるものではないことから、単に「LARGAN Precisionが、新型iPhoneでカメラの焦点調整に用いるVCMを受注した」だけかもしれません。続報が待たれます。

ペリスコープレンズとは

ペリスコープレンズは望遠時のズーム倍率を拡大するために用いられており、既に採用済みのGalaxy S20 Ultraでは100倍ズームが可能です。

ペリスコープレンズの内部には、複数のレンズと入射光を曲げるためのプリズムが搭載されています。VCMは、これらのレンズの駆動に用いられると予想されます。



下記の動画の再生時間45秒から、ペリスコープレンズの内部構造と、ズームの効果が解説されています。

Source:DigiTimes, AppleInsider

Photo:System Plus Consulting, 5×5 Tech/YouTube, EverythingApplePro EAP/YouTube

(FT729)

著名アナリストのミンチー・クオ氏によれば、iPhone13（仮称：2021年モデル）とiPhone14（仮称：2022年モデル）で、カメラレンズがアップデートされることはないようです。

レンズサプライヤーの関心は、販売価格の値上げか

クオ氏によれば、iPhone用のカメラレンズは2022年までに大幅にアップデートされることはないとのことで、その間、レンズサプライヤーのLarganやGenius Electronic Opticalの焦点は、価格戦略になるようです。



Larganは、iPhone用の中〜高級レンズの平均販売価格（ASP：Average Selling Price）を15%〜25%上げるべく交渉するだろうと、同氏は予想しています。

レンズ以外の部分でのカメラ性能向上に注力

MacRumorsは、iPhone13（仮称：2021年モデル）とiPhone14（仮称：2022年モデル）でカメラレンズが大幅にアップデートされることはないとしても、だからといってカメラ自体の性能が向上しないということではなく、レンズ以外のハードウェアとソフトウェアの改善にAppleは注力するだろうと伝えています。



iPhone13シリーズは、全てのモデルがLiDARを搭載すると噂されています。





Source:MacRumors

Photo:Apple Hub（@theapplehub）/Twitter

(FT729)

AirPods Maxを購入したユーザーが、既に指摘されているイヤーカップ内の結露問題に遭遇したことを報告する怒りの動画をYouTubeに投稿、「自主回収すべきだ」と訴えています。

自主回収すべきだと、怒りの動画投稿

AirPods Maxの結露問題に遭遇したVyyyper氏（@Vyyyper/Twitter）が、YouTubeに怒りの動画を投稿、同氏は動画内でAirPods Maxを放り投げ、「自主回収（リコール）すべきだ」と訴えています。

同氏はTwitterで、「AirPods Maxのオーナー達はすぐにこの動画を見てくれ」と訴えました。これに対してランス・ソモザ氏が、「結露クラブへようこそ」と返答しています。

プロトタイプでは確認されなかった問題？

リーカーのマクガイア・ウッド氏によれば、AppleはAirPods Maxの結露問題を把握しているようですが、プロトタイプでは確認されなかった問題であり、すぐに解決されることはないとし、この問題に遭遇したら「写真をとり、症状を記録しておく」よう勧めています。



ウッド氏は、Appleが水濡れインジケータが変化していないかどうかの証明（つまり結露が水没の結果でないことを示す証明）を求めるかもしれないと述べています。

返品したユーザーの意見

ギャビン・ファーレイ氏からは、「返品した。プラスチック製の、スポーツバージョンが発売されるのを待ちます」との報告があり、ウッド氏は「AirPods Maxは500ドル超えの販売価格（日本での販売価格：税別61,800円）に見合うものではない」と返答しました。



ファーレイ氏は、結露問題の原因はイヤーカップがアルミニウム製だからだと指摘しています。

他のリーカーも意見を投稿

Vyyyper氏（@Vyyyper/Twitter）の投稿には、リーカーのジョン・プロッサー氏や、マックス・ワインバック氏もコメントしており、プロッサー氏は明日公開するFRONT PAGE TECHの動画でもこの件を取り上げると述べています。





Source:The Man About Tech（@Vyyyper）/Twitter, McGuire Wood（@Jioriku）/Twitter, Jon Prosser（@jon_prosser）/Twitter

(FT729)

Yahoo! JAPANは、日本政府が緊急事態宣言を発出したことを受けて、検索サービス「Yahoo!検索」において緊急事態宣言の概要を表示する取り組みを始めました。

年明けから緊急事態宣言に関する検索が急増

Yahoo!検索では、年明けから緊急事態宣言にまつわる検索が急増していました。今回の取り組みはこれを受けた施策です。緊急事態宣言の内容に加えて、関連性の高いニュース記事も表示されます。

検索結果のトップに詳細を表示

ユーザーが「緊急事態宣言」と検索すると、対象の地域や期間、解除の目安などをまとめた表が検索結果のトップに表示されます。表には、飲食店の時短営業の情報や政府の対処方針なども掲載されます。

随時内容は更新される

政府が緊急事態宣言の対象地域を変更をするなど、追加・修正の発表等を行った場合には、随時内容を更新するということです。





Source:ITmedia

(藤田尚眞)

2020年に発売されたiPhone12シリーズと、2019年のiPhone11シリーズが、発売直後の時期にiPhoneシリーズの中でどの程度売れたかを比較したデータを、調査会社CIRPが公表しました。

iPhone全体のうちiPhone12シリーズが76％

2020年のiPhone12シリーズは、10月のiPhone12とiPhone12 Pro、11月にiPhone12 miniとiPhone12 Pro Maxの合計4モデルが発売されました。



CIRPによると、2020年10月〜11月にアメリカ内で売れたiPhone全モデルのうち、iPhone12シリーズを合計したシェアは、76％を占めています。



なかでも、iPhone12が全体の27％を占め、最もよく売れたモデルだったことが分かりますが、2019年に全体の39％を占めたiPhone11と比べると、iPhone12 ProやiPhone12 Pro Maxとの差は小さくなっています。

iPhone12 miniのシェアは6％

iPhone12シリーズのうち、iPhone12 miniのシェアはわずか6％にとどまっています。



CIRPは、iPhone12とiPhone12 Pro、iPhone12 miniとiPhone12 Pro Maxの発売時期が開いていることには注意が必要だとしながらも、Appleは失望しているかもしれない、とコメントしています。



iPhone12 miniの販売がふるわない理由についてCIRPは、399ドル（日本では税別44,800円）で購入できるiPhone SE（第2世代）のほか、値下げされたiPhone11やiPhone XRが併売されている中で、iPhone12 miniの699ドル（日本では税別74,800円）が割高に感じられるためではないか、と指摘しています。





Source:MacRumors

Photo:Apple

(hato)






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Appleが開発中と噂のApple Carの製造を、韓国Hyundaiが行うことについて両社が協議中だと、米Bloombergが報じました。

実車両の生産は自動車メーカーに移管？

Bloombergによれば、Apple Carの製造提携に関して両社は協議中のようですがまだ初期段階であり、最終決定には至っていないとのことです。



Apple Carの製造について同メディアは、AppleがMcLarenを買収する可能性も考えられると報じていました。



米CNBCの編集者スティーブ・コパック氏が、「AppleはHyundaiを含む複数の自動車メーカーと話し合っており、その中にHyundaiが含まれているのも事実だが、話し合いは初期段階であり、何も決まっていない」とのHyundaiのコメントを伝えています。

Appleはチップのみ開発提供か

Apple Carの発売により自動車市場の2％を獲得すればiPhone並の売上が得られるとの見方がある一方、自動車会社の世界上位10社の平均利益率が15%なのに対し、Appleは38%を確保していることから、車両自体の販売は行わず、Appleが開発した自動運転システムを自動車会社とライセンス契約するビジネスになるのではないかとの推測もあります。



リーカーのマクガイア・ウッド氏は、「Appleはチップの開発を行っているだけで、それを実車両に搭載するための交渉を行っているだけではないか」と予想しています。

Source:Bloomberg, Korea Economic Daily, McGuire Wood（@Jioriku）/Twitter, Steve Kopack（@SteveKopack）/Twitter

Photo:Apple Hub（@theapplehub）/Twitter

(FT729)

NTTドコモが提供する、スマートフォン決済サービスの「d払い」アプリ内のミニアプリとして、「ウェンディーズ・ファーストキッチン」のモバイルオーダーが登場しました。

モバイルオーダーで事前注文＆決済が可能に

d払いアプリ上からモバイルオーダーが利用可能になったことで、ゆっくり時間をかけて好きな商品を選べるほか、混雑時の待ち時間を短縮することができます。また、支払いでdポイントを貯めることができるため、d払いユーザーにとってはお得です。



ウェンディーズ・ファーストキッチンでは、ほかにも、「PayPay」アプリ内のミニアプリ「ピックアップ」、「Uber Eats」アプリなどで持ち帰りの事前注文・決済が可能です。

モバイルオーダーってなに？

モバイルオーダーとは、主に飲食店の商品をテイクアウトしたいユーザーが、スマートフォンのアプリを通じて事前に注文を行うことで、店頭で待たずに商品を受け取ることができるサービスです。事前にアプリ上で決済まで行うことができるので、注文や支払いの列に並ぶ必要がなく、店頭での滞在時間を最小に抑えることができます。

ミニアプリとは？

ミニアプリとは、1つのアプリの中でほかのサービスが利用できるようにしたものです。例えば、PayPayの場合は、パートナー企業が提供するサービスの予約や商品の注文、支払いなどが「PayPay」アプリの中で完結します。ほかにも、「d払い」や「LINE」などがアプリ内でミニアプリを提供しています。










Source:ファーストキッチン/PR TIMES

(藤田尚眞)

Appleの自動車技術開発に関しさまざまな噂が飛び交っており、一部では「利益率の低い自動車産業にAppleが参入するとは思えない」との意見もあります。



しかしApple関連情報に詳しいMorgan Stanleyのアナリスト、ケイティ・ヒューバティ氏はApple Car事業について「自動車市場の2％を獲得できれば、iPhoneと同等の売上が得られる」との新たな見方を明らかにしました。

巨額な開発予算を持つAppleは新分野に挑戦可能

「年間200億ドル（約2兆円）という巨額な研究開発予算を持つAppleには、新たな分野に挑戦する余力が十分にある」とヒューバティー氏は投資家向けメモに記しています。




Appleにはインストールベースで約10億台のiPhoneというユーザーベースがあり、最新報告によれば年率約9％で成長している。つまりAppleユーザーがiPhone、AirPods、Apple Watch、MacといったApple製品を複数購入すれば、チャーンレート（顧客離脱率）ほぼゼロとなる。これは車のような新分野への参入に直接関わることだ。

自動車市場の2％獲得で十分

ヒューバティ氏は、Appleは他社との提携といった横のつながりよりも、自動車業界を縦に統合すると考えているようです。つまり自社のOSの強みと、プロセッサ、バッテリー、カメラ、ディスプレイなどの独自技術を組み合わせ、自動車市場で十分に成功できるというのが同氏の見方です。



また同氏は、AppleがApple Carで自動車市場の2％を獲得できれば、現在のiPhone売上高に匹敵する売上高を上げることができる、とも記しています。ちなみにAppleの2020年7月〜9月期におけるiPhone売上高は約260億ドル（約2兆7,000億円）でした。





Source:Seeking Alpha via Wccftech

Photo:Autoevolution

(lunatic)

楽天モバイルが販売するスマートフォン「Rakuten Hand」を実質0円で購入できるキャンペーンがスタートしました。「Rakuten UN-LIMIT V」を初めて契約することで楽天ポイントが5,000ポイント還元され、Rakuten Hand購入による19,999ポイント還元と合わせて実質0円となります。

Rakuten UN-LIMIT V契約と端末購入で24,999ポイント還元

Rakuten Handは、楽天モバイルが2020年12月に発売したスマートフォンです。



今回のキャンペーンでは、楽天モバイルの5G料金プランである「Rakuten UN-LIMIT V」に初めて契約することで得られる5,000ポイントと、「Rakuten Hand」を契約同日に購入することで得られる19,999ポイントを合わせて、楽天ポイントを合計で最大24,999ポイントを得られます。



Rakuten Handの端末価格は20,000円（税込）ですので、実質0円で購入できる計算です。



なお、楽天ポイントの獲得にはコミュニケーションアプリ「Rakuten Link」の利用が必要となります。

手のひらサイズで使いやすいRakuten Hand

Rakuten Handは5.1インチの有機EL（OLED）ディスプレイを搭載した、手のひらサイズのスマートフォンです。Felicaを搭載し、防滴/防塵機能も備えるなど、使いやすい仕様となっています。



Rakuten UN-LIMIT Vはデータ容量無制限の通信プランです。300万名を対象に1年間は無料（通話料等は別費用）、2年目からは月々で3,278円（税込）で使用することができます。





Source:楽天モバイル

(ハウザー)