cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_aaf0625f77e7_VRゲームを進化させる、直径1m内で無限に歩け続けられる装置 aaf0625f77e7 aaf0625f77e7 VRゲームを進化させる、直径1m内で無限に歩け続けられる装置 oa-newswitch

VRゲームを進化させる、直径1m内で無限に歩け続けられる装置

 広島市立大学の脇田航助教は、仮想現実(VR)ゲーム用の360度方向の歩行入力装置を開発した。腰を囲むドーナツ状のクッションの中に荷重センサーを配置し、移動方向を検出する。歩くように脚を上げた動きを計測して歩行や走行としてVRゲームに入力する。直径1メートル程度の装置の中で無限に歩き続けるようなVR体験ができる。

 VRゲームでは全身の動きを狭いスペースで計測し、コンテンツに反映させることが課題になっている。本当に歩いたり走ったりすると広いスペースが必要になり、ヘッドマウントディスプレー(HMD)などの配線の取り扱いが問題になってくる。

 そのため乗馬やサーフィンのような乗り物に乗せて下半身の動きを制限するコンテンツがアミューズメント施設では主流だった。

 今回、脇田助教は、クッションで腰を囲い、脚を動かしても実際には移動しない計測装置を開発した。クッション内部には腰の高さに荷重センサーが配置され、装置に体重をかけるとその力を検出する。さらに膝の上げ下げを、膝の付け根の高さのセンサーで計測する。膝の角度の計測分解能は5―15度程度。膝を上げ下げする速度を移動速度に反映できる。

 検出システムの部品原価2万円で構成できる。研究用試作ではドーナツ状のクッションや架台が高価になっているが、構造自体はシンプルなため量産機ではコストを抑えられると見込んでいる。

 ベンチャーを立ち上げて事業化する計画。まずは施設用のVRアトラクションに提案する。将来は家庭用の歩行入力システムに展開したい考えだ。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_d40665e61ea9_産業ロボットを6Dマウスで直感的にティーチング!KUKAがオプション品を販売 d40665e61ea9 d40665e61ea9 産業ロボットを6Dマウスで直感的にティーチング!KUKAがオプション品を販売 oa-newswitch

産業ロボットを6Dマウスで直感的にティーチング!KUKAがオプション品を販売

独KUKAの日本法人KUKAJapan(横浜市保土ケ谷区、大田紘社長)は、産業用ロボットを直感的にティーチング(教示)できるオプション品「レディ2パイロット」の国内販売を始めた。産業用ロボットの先端に取り付けた「ナビゲーター6Dマウス」を手で上下・左右・前後・回転することでロボットが連動し、教示作業を可能にする。中小企業などロボットを初めて導入する企業や、教示作業を行う人材が不足する企業に向け訴求する。


レディ2パイロットは6Dマウスや、ロボットコントローラーに接続し同マウスでの教示作業を可能にする「USBハブ」などで構成する。


一般的に産業用ロボットの教示作業はティーチペンダントを通じて行うが、6Dマウスを活用することで産業用ロボットでもダイレクトティーチングが可能になる。軸操作を解除するティーチペンダントの「イネーブルスイッチ」を押しながら同マウスを動かす必要があるが、片手でも可搬質量1300キログラムのロボットまで教示できる。


同マウスには教示するためのボタンが割り付けられており、ロボットをマウスで動かし、ポイントごとに教示ボタンを押す。これを再生することでロボットの動きを8―9割作成することが可能だ。


最終的な微調整にはプログラムが必要になるものの、同マウスを活用することでロボットプログラムを覚える範囲が少なくて済む。産業用ロボット活用の裾野拡大を目指す。


横浜市保土ケ谷区にあるKUKAJapanのロボットトレーニング施設内にもレディ2パイロットを設置。顧客に体験の機会を提供する。



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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_cefaa9897bb2_日本電気硝子が370億円を投じてガラスファイバー製造設備を新設するワケ cefaa9897bb2 cefaa9897bb2 日本電気硝子が370億円を投じてガラスファイバー製造設備を新設するワケ oa-newswitch

日本電気硝子が370億円を投じてガラスファイバー製造設備を新設するワケ

【大津】日本電気硝子は自動車部品などに使われるガラスファイバーの製造設備を新設する。マレーシアの生産子会社に370億円を投じてガラス溶融炉などを導入。2022年10月の生産開始を予定する。自動車部品や風力発電の風車ブレード向けに拡大するガラスファイバー需要を取り込む。


生産子会社のニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシア(セランゴール州)は、日本電気硝子のガラスファイバーの約45%を生産する主力工場。原料の調合設備やガラス溶融炉、成形設備などを導入する。同社のガラスファイバーは自動車部品などの樹脂強化に用いられ、日本や欧米など世界5拠点で製造している。


同社によると、ハッチバックドアパネルや天井材などに使われる自動車部品向け、風車ブレード向けの需要は20年下半期(7−12月)から急速に回復しているという。今後は電気自動車(EV)や風車ブレード大型化、洋上風力発電の市場拡大など安定成長が見込める。


同社はガラスファイバーを含む「機能材料・その他分野」で21年12月期に20年12月期比約4割増の売上高1500億円を目指す。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_6ce2bbc4c2ee_M&Aを積極化するリンナイ。米国のガス給湯器市場に勝機 6ce2bbc4c2ee 6ce2bbc4c2ee M&Aを積極化するリンナイ。米国のガス給湯器市場に勝機 oa-newswitch

M&Aを積極化するリンナイ。米国のガス給湯器市場に勝機

リンナイは米国市場で給湯器の販売を拡大するため、M&A(合併・買収)を積極化する。同社が主力とするガスを使う瞬間式給湯器は米国市場全体の1割程度だが、米国で主流の貯湯式に比べて省エネルギー効果が高く、需要が拡大傾向にある。貯湯式からの買い替えが進むにつれ、将来的に瞬間式の市場規模は現在の約4倍の年間290万台規模になることが見込まれている。製品開発と販売網構築の両面から事業体制を拡充し攻勢をかける。


M&Aを検討する専門チームを米国子会社のリンナイアメリカ(ジョージア州)に立ち上げた。現地企業の組織や技術の買収を通じ、米国市場向け製品開発や販売エリアを拡大する。想定する投資額は明らかにしていない。リンナイの米国事業の売上高は全体の約10%の331億円(2020年3月期)。米国での販売実績は33万台で、市場シェア4割を占める首位。


さらなる事業強化に向けて、20年4月にリンナイアメリカの増資を行い、新工場のグリフィン工場(ジョージア州)の建設に着工。年産規模は20万台の計画で、22年1月の稼働を目指している。


リンナイと同様に瞬間式給湯器の米国展開を重点領域とするノーリツは、19年に52億円を投じ、現地のガス・石油ボイラメーカーを買収するなど事業拡大を進めている。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_f2ada1fa528b_コロナワクチン1瓶から7回接種可能な注射器。ニプロが月内に50万本製造へ f2ada1fa528b f2ada1fa528b コロナワクチン1瓶から7回接種可能な注射器。ニプロが月内に50万本製造へ oa-newswitch

コロナワクチン1瓶から7回接種可能な注射器。ニプロが月内に50万本製造へ

ニプロは、米ファイザーの新型コロナウイルスワクチン1瓶から7回接種できる「ローデッドタイプ」の注射器の製造を大館工場(秋田県大館市)で開始した。5月中に約50万本を製造する。同工場の生産体制の整備を進め、製造本数を段階的に増やしていく。6月からタイの現地法人の工場(アユタヤ県)でも製造を開始し、2021年度に同注射器を2工場合わせて5000万本製造する計画。供給を開始する時期は行政と調整して決める。


注射器は針とシリンジを一体としたことで薬液が残りにくい構造にした。注射器に残る薬液を減らしたことで同1瓶から7回の採取を実現した。


ニプロは同1瓶から6回接種できる注射器の製造と供給も合わせて進めてきた。今後、6回接種できる注射器の生産設備も増強し、21年度に合計1億本を製造する計画。


ファイザーはワクチン1瓶から6回の接種を前提としているため、国は7回接種するかを医療現場の判断に委ねている。厚生労働省の担当者はワクチン接種の計画に変更はないとするが「効率的なワクチン接種につなげてほしい」と話す。


一部の医療機関ではインスリン用の注射器で7回接種が行われているが、針が皮下注射用で短いため、ワクチン接種に必要な筋肉注射ができるかを事前にエコー検査する必要があった。筋肉注射に対応するニプロの注射器が普及することで、効率的なワクチン接種につながることが期待される。


テルモも同1瓶から7回接種できる筋肉注射対応の注射器の製造を3月末に開始。4月に約7万本を既に出荷している。同社は、21年度に同注射器を2000万本製造する計画。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_a5012f8d4921_ENEOSが約1150億円でJSRのタイヤ材料事業を買収する狙い a5012f8d4921 a5012f8d4921 ENEOSが約1150億円でJSRのタイヤ材料事業を買収する狙い oa-newswitch

ENEOSが約1150億円でJSRのタイヤ材料事業を買収する狙い

ENEOSは11日、JSRから2022年4月をめどに自動車用タイヤ材料などのエラストマー事業を買収すると発表した。買収額は1150億円程度をベースに今後調整する。主力の石油製品の内需が減退する中、新たな収益の柱として素材事業を強化する。23年度に130億円の増益効果を見込む。


JSRが新設する子会社にエラストマー事業と関連する子会社や関係会社株式を承継した上で、ENEOSが22年4月をめどに同子会社を完全子会社化する。対象事業の20年度売上高は1431億円で、コア営業損益は赤字。JSRは同事業について希望退職を含む構造改革を進めており、ENEOSは60億円規模のコスト削減が完了する前提で買収を実行する。


ENEOSの河西隆英常務執行役員は、「新たなコア領域の技術獲得でさまざまな産業を支える高機能材料を提供していく」と狙いを語った。「今後も(素材分野で)シナジーがあり魅力あるものならば(M&Aを)検討していく」(河西常務執行役員)といい、今後も素材分野を強化する方針を語った。


JSRの祖業であるエラストマー事業の売却は、構造変革が必要な化学業界全体にとっても重要な変化点となる。JSRのエリック・ジョンソン最高経営責任者(CEO)は、「短期的な利益のためではない。同事業が長期的に成長するための決断」と強調した。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_9239330f5677_トイレの不安払拭、住設各社が新型コロナ感染対策で工夫 9239330f5677 9239330f5677 トイレの不安払拭、住設各社が新型コロナ感染対策で工夫 oa-newswitch

トイレの不安払拭、住設各社が新型コロナ感染対策で工夫

新型コロナウイルス感染症の流行が長引く中、トイレ関連メーカーがコロナ対策を進めている。LIXILは6月発売の新製品で、トイレのフタが閉まった後に自動洗浄する機能を追加。TOTOは便器が床から離れて掃除が楽な壁掛けトイレを発売した。三和シヤッター工業は、トイレブースに抗ウイルス仕様を追加した。根拠は定かではないが、トイレがコロナの感染源とみる消費者もおり、各社とも製品の工夫でユーザーの不安払拭(ふっしょく)に努める。(大城麻木乃)


LIXILは通常、用をたして立ち上がった際に自動洗浄するところ、フタが閉まってから洗浄する機能を追加した。「コロナ禍で便のフタが開いたまま便器を洗浄することに抵抗があるとの声があった」(トイレ開発担当者)という。また温水洗浄便座の使用後のノズル洗浄に、銀イオン水で洗浄する「ノズル除菌」を新たに搭載した。単に洗い流すだけでなく、「銀イオンの力で除菌し、菌の繁殖を防ぐ」(同)。


TOTOは正面から見ると便座が浮いて見える住宅用の壁掛けトイレを発売した。給水管やコード類をコンパクトに隠して収め、便器は床から離して床掃除が簡単にできる。コロナ禍で在宅時間が増え、家でトイレを使う頻度が高まる中、掃除をしやすくすることで消費者の衛生意識の高まりに応える。




三和シヤッターの抗ウイルス仕様トイレブース

三和シヤッター工業は、ドアなどの表面材や取っ手などの直接手に触れやすい部分に抗ウイルス機能を追加したトイレブースを発売した。客観性を持たせるため、抗菌製品技術協議会(SIAA、東京都渋谷区)の「抗ウイルスSIAA」の認証を取得した。同社によると、トイレブースでは業界初という。コロナ禍で「不特定多数の人が触れる共用部に抗ウイルス機能を付けた製品ニーズは高い」(同社)とみている。


科学的な根拠ははっきりしていないが、トイレの洗浄水の飛散やドアノブからのコロナ感染を気にする人もおり、各社とも対応に汗をかく。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_94f97aec4ad8_大阪冶金が約10億円投資し新棟建設。その狙いとは? 94f97aec4ad8 94f97aec4ad8 大阪冶金が約10億円投資し新棟建設。その狙いとは? oa-newswitch

大阪冶金が約10億円投資し新棟建設。その狙いとは?

大阪冶金興業(大阪市東淀川区、寺内俊太郎社長)は、2022年2月をめどに主力の三木工場(兵庫県三木市)敷地内に新棟(完成予想図)を完成し、発電設備部品などの熱処理加工能力を現状比約1割引き上げる。投資額は約10億円。新棟では金属積層造形技術の研究開発も進める。2年後をめどに建て増しも予定。熱処理と粉末冶金、積層造形などの部品加工を増やし、25年3月期売上高は20年3月期比33%増の20億円を目指す。


新棟は5階建てで、延べ床面積は約2000平方メートル。ガス火力発電向けタービンブレード部品などの加工需要が増えているため、新棟1―2階を熱処理加工に充て、生産性を高めた新しい真空熱処理炉を導入する。3階以上は関西大学と取り組む金属積層造形技術に対応する加工機械や検査機器などを導入し、研究開発を進めるほか、事務所や資料庫も設置する。


新棟は2年後にも6―7階を建て増して、生産能力のさらなる増強も視野に入れる。


大阪冶金は従業員数を3―4年後をめどに現状比約25%増の150人程度まで増やしたい考え。新棟建設などの費用は商工中金、池田泉州銀行、みなと銀行によるシンジケートローンで調達した。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_5e95afd11207_東芝とGEが洋上風力で提携。国内での生産体制を整える 5e95afd11207 5e95afd11207 東芝とGEが洋上風力で提携。国内での生産体制を整える oa-newswitch

東芝とGEが洋上風力で提携。国内での生産体制を整える

東芝と米ゼネラル・エレクトリック(GE)は、洋上風力発電事業で提携したと発表した。両社は日本国内でGE製の発電用タービンを製造する。GEは必要な部品も供給し、東芝は発電機など主要部品を内蔵するナセルの組み立てや国内での販売、保守も担当する。東芝はGEの技術を取り込み成長が見込める国内洋上風力発電市場に打って出る。


両社傘下の東芝エネルギーシステムズ(川崎市幸区)とGEリニューアブルエナジーが提携した。洋上風力は大型部品が多く、設置場所の近くで組み立てる必要がある。GEは東芝との提携で国内での生産体制を整える。


日本政府は再生可能エネルギーの主力電源化を掲げるが、太陽光発電や陸上風力は追加できる土地が少なくなっていた。そこで約2万キロワットの発電能力にとどまる洋上風力を2030年までに1000万キロワット、40年までに4500万キロワットに拡大する計画を打ち出した。国内での部品調達比率を60%にする目標も設定しており、東芝・GEの思惑と一致する。



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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_2e66e8382a45_国産ドローンでインフラ点検のサブスク。ウリは安全保障の高さ 2e66e8382a45 2e66e8382a45 国産ドローンでインフラ点検のサブスク。ウリは安全保障の高さ oa-newswitch

国産ドローンでインフラ点検のサブスク。ウリは安全保障の高さ

自律制御システム研究所は11日、国産の飛行ロボット(ドローン)を利用したインフラ点検のサブスクリプション(定額制)サービスを始めたと発表した。月額料金は30万円台から。契約期間は3カ月と6カ月、12カ月の3パターンを用意した。工場設備や風力発電機、煙突内部などの点検需要を狙う。


これらのインフラは建設から数十年経過したものもあり、老朽化が進む一方、点検する人手が足りない課題を抱えている。安価な海外製ドローンでは安全保障上の危険性があるため、国産の強みを生かして売り込む。


使用するドローンは同社が製造する標準機体「ACSL―PF2=写真」。新サービスでは1億画素の高画質カメラを同機に搭載するプラン、6100万画素カメラ搭載プラン、全地球測位システム(GPS)が届かない煙突内部を点検するプランの3種を用意した。契約企業はドローンを工場敷地内などに常駐させ、期間終了後は自律制御研に返却するスタイル。電池交換や操縦者の派遣にもオプションで対応する。


高画質カメラや電池を搭載したドローンは価格が数百万円から1000万円近くする。サブスクサービスで初期購入や導入後維持管理のハードルを下げる。安全保障の観点から、電力会社や通信会社は点検用ドローンの国産・欧米製シフトを進めており、同社には追い風だ。

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