USBメモリ、メモリースティック...。こうしたUSB接続型の記憶装置は、あなたが考えているほど安全ではありません。他人のUSBデバイスは容易にPC接続しないようにしましょう。
PCにUSBデバイスを接続しただけでマルウェアが実行される可能性があるそうです。とにかく、信頼できないデバイスは絶対にPCに接続しないことが重要です。
USBメモリ経由のウイルス感染を防ぐには、USBメモリ自体にきちんとウイルスチェック機能があるものを利用すること。そして、「持ち込ませない」「持ち出さない」を徹底することだそうです。
キリンの主力ブランド「午後の紅茶」が売れています。牽引役は2011年に投入した「おいしい無糖」。この商品は年率2ケタ増以上の出荷数増を続け、13年は650万箱を突破しています。
「午後の紅茶 おいしい無糖」は、本格的な紅茶の味わいとすっきりとした飲みやすさが特長の無糖紅茶で、従来の飲用シーンに加えて食事中など無糖紅茶ならではの新たな飲用シーンを提案しています。
紅茶を含む茶系飲料は、老若男女を問わず好まれる傾向があり、相応の潜在需要掘り起こしも期待できます。ここ数年の紅茶飲料市場の縮小をよそに、無糖商品によるシェア争奪戦は一層激しさを増しそうです。
ある商品・サービスが長く続くには、お客さんの心に打ちこまれる「価値」の深さが重要、と著者。そして、「価値」を深めるために重視しなければならない3つの「価値」があるそうです。
「その人にとっての"初めて"であるという価値」「何かと"共有した時間"という価値」「体験した人の"行動規範"になるという価値」の3つ。
孫の代までその味を守り続けて欲しいロングセラー商品ランキングが紹介されています。一位は「カップヌードル」2位は「カルピス」三位は「三ツ矢サイダー」という結果に。
三菱重工業とIHIは14日、航空機エンジン部品の生産協力について協議していることを明らかにしました。早ければ月内にも合意する見通しです。
格安航空会社(LCC)の増加や新興国の経済成長を背景に、日本勢として今後拡大が見込まれる航空機需要を取り込むのが狙いです。
航空機エンジン事業はIHIが国内首位、三菱重工業が3位で、売上高の単純合算は3千億円規模になるとみられます。
今年6月に退任する経団連の米倉氏は、「後任会長は現役の副会長から選ぶ」という慣例を破って榊原定征・東レ会長(元経団連副会長)を指名するという異例の人事を行ないました。
この背景には「榊原氏は安倍首相に近く、三木谷氏と同じく産業競争力会議のメンバー。新経連の発言力を押さえ込むために、親安倍の財界人をトップに据える必要があったのでしょう」と、経済評論家。
OBである榊原氏に白羽の矢が立った今回の人事は、現在の経団連が置かれている苦しい状況を象徴しているという指摘もあります。
年度末を迎えてなにかと慌ただしいこの時期。エナジードリンクでも飲んで「一発気合いを入れ直そう」と思っている人も多いはず。そんな需要を見越してか、エナジードリンク市場は早くも活気づいています。
世界のエナジードリンク市場で約70％のシェアを占めているレッドブル。若年層を中心に、日本でも急激に売り上げを伸ばしています。この絶対的王者の前に、各飲料メーカーはある戦略をとることに。
アクティブに活動する女子学生やOLなどを中心に女性のエナジードリンク需要は伸びているそうです。そこで、セブンの「スターバックスリフレッシャーズ」マルコメの「hacco」と、どちらも女性をターゲットにした商品を発売し、差別化を図っています。
中国家電大手ハイアールでハイアールアジアインターナショナルの伊藤嘉明社長は、日本を含め新しい生産拠点の設置を検討しています。
同社の中国を除くアジアの生産拠点は現在、タイ、インドネシア、ベトナムの3カ所。今後新設する工場について、伊藤氏は「2年以内の着工か完成を目指したい」と述べています。
ハイアールグループは1991年に中国・青島で設立、以降、白物家電を中心に世界各国で展開。販売台数シェアで世界1位を獲得する世界的な家電ブランドです。
内閣府が発表した消費動向調査では、1年後に物価が上昇していると予想する人の割合は89.3%と、1年前の69.5%から大きく上昇しました。
物価が上がると"お金の価値"が下がります。つまり、財布の中にあるお札の価値が下落。なぜか？それは、世の中にお札がたくさん出回るため。
日銀の黒田総裁は、「景気回復のもとで、労働市場がタイトになり、賃金の押し上げ、物価への押し上げ効果が出てきているし、今後さらに強くなっていく」とし、物価上昇率が加速していくとの見通しを示しています。
パナソニックは13日、中国で深刻化しているPM2.5の問題を踏まえ、同国駐在員に環境汚染手当て「大気汚染補償」を支給すると発表しました。
中国の大気汚染問題のため手当を増額すると明らかにした外国企業はパナソニックが初めて。中国当局も、「公害手当」のアイデアに同意しているようです。
中国は2013年秋、人口が少ない西部での石炭開発を奨励し、沿岸部の都市での排出ガスの割合を減らす計画を打ち出しています。
全国に約750ある大学の中で、"本当に強い大学"はどこか。週刊東洋経済編集部が教育力や就職力、財務力などから総合的に判断し、最新版「大学ランキング」を発表。東大が8連覇を達成しました。
私大トップは、3位の慶応大学。上位10校のうち7校が国立大学で、科研費の多さや教員1人あたりの学生数の少なさで「教育力」に強みがあります。
英タイムズ誌が毎年発表している「世界大学ランキング」では、トップ200に東大、京大、東工大、阪大、東北大の5校がランクイン。