cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_c7dba34a609c_明治大学、飲料の後味が持続する電気刺激手法を開発 c7dba34a609c c7dba34a609c 明治大学、飲料の後味が持続する電気刺激手法を開発 oa-rp75450

明治大学、飲料の後味が持続する電気刺激手法を開発

 明治大学総合数理学部の宮下芳明教授らは、電気刺激によって咽頭で感じる後味を強くし、後味の持続時間を長くする手法を開発し、山梨県北杜市で開催されたWISS2018(第26回インタラクティブシステムとソフトウェアに関するワークショップ:2018年9月26日~28日)にて発表を行った。

 電気刺激を用いて味覚の提示や抑制・増強を実現する手法は、これまでに数多く提案されているが、それらの研究の多くは口腔内が対象とされてきた。味蕾(味を感知する味細胞の集団)は口腔内だけでなく咽頭にも存在することから、同研究グループは、咽頭で感じられる後味に着目し、電気刺激手法の開発に成功した。

 顎の下に陽極を置き、首の後ろに陰極を配置するような形で電気刺激を行い、その状態で飲料を飲むことで、甘味あるいは酸味のある市販飲料の後味が強く感じられたり、後味を感じられる時間が長くなるという効果が得られたのだ。本成果により、飲み込んだ後の後味に対しても、電気刺激が有効であることが示されただけでなく、従来、電気刺激による味覚の制御が難しかった甘味が含まれる飲料に対して、後味の増強が可能であることも確認できた。

 今後、五基本味(甘・旨・塩・酸・苦)全てを対象として、どの味質にこの電気刺激が有効であるかを明らかにし、本手法のメカニズムを解明することで、後味の強さや持続時間の長さを制御し、食生活の向上へと繋がっていくことが期待される。

論文情報:【第26回インタラクティブシステムとソフトウェアに関するワークショップ (WISS2018) 論文集】下顎部電気刺激を用いた咽頭での後味の増強・持続時間延長

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_9e04a8f55419_江戸川大学が科学情報教育をテーマにオンラインセミナー開催、高校生の研究発表も 9e04a8f55419 9e04a8f55419 江戸川大学が科学情報教育をテーマにオンラインセミナー開催、高校生の研究発表も oa-rp75450

江戸川大学が科学情報教育をテーマにオンラインセミナー開催、高校生の研究発表も

 江戸川大学情報教育研究所は、2021年7月30日(金)、「サイエンスセミナー2021 in 江戸川大学」をオンラインで開催。全国各地から教育研究者や小・中・高校の教師、科学や教育に関心がある高校生・大学生などが参加した。

 第1部では、江戸川大学情報教育研究所の野村泰朗客員教授による講義「GIGAスクール時代の新しい学校~どうせあるなら使い倒そうよ~」が行われ、GIGAスクール構想による科学情報教育の現状と課題について問題提起された。

 それを受け、五木田洋平氏(HILLOCK初等部カリキュラムディレクター)が「ゼロから立ち上げるこれからの学校教育とICT」、常磐津演奏家の重藤暁氏が「邦楽を全ての子どもに体験させる方法としてのICTの可能性」というテーマで発表。さらに、簑輪幸一氏(台東区立金曽木小学校)、曽木誠氏(杉並区立杉並第九小学校)、小川裕也氏(柏市立柏第三小学校)、辻史朗氏(船橋市立飯山満中学校)が、各校における取り組みと今後の課題についてそれぞれ発表した。

 第2部は「小中高大での実践事例報告」として、様々な学校種を超えた連携に関する実践事例について、岡村起代之氏(埼玉県立浦和北高等学校)、熊井允人氏(日本体育大学柏高等学校)、江戸川大学メディアコミュニケーション学部情報文化学科の山口敏和准教授が、それぞれ報告した。

 参加者からは「タブレット端末を使った授業等、各学校の現場での取り組みの様子がわかってよかった。今後の教育にいかしていきたい」「各校が抱えている課題について共有できてよかった」などの感想が寄せられた。

 また、第3部では、東京工業大学附属科学技術高校、埼玉県立熊谷高校、日本体育大学柏高校の12名の高校生が、「位置情報を用いたスマホ自動操作アプリの提案」など、これまで進めてきた研究について発表した。高校生たちは緊張した様子だったが、サイエンスセミナーに参加している教員や研究者からは「高校生が立派な研究をしていることを頼もしく思った」「専門家からの指摘にも物怖じせずに対応している様子が素晴らしかった」など、レベルの高い発表に驚きと賞賛の声が上がった。

参考:【江戸川大学】情報教育研究所が「サイエンスセミナー 2021 in 江戸川大学」をオンライン開催

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_4283584c5708_麻布大学 モバイル リアルタイムPCR装置を学部教育でいち早く導入し「環境DNA分析」実習を実施 4283584c5708 4283584c5708 麻布大学 モバイル リアルタイムPCR装置を学部教育でいち早く導入し「環境DNA分析」実習を実施 oa-rp75450

麻布大学 モバイル リアルタイムPCR装置を学部教育でいち早く導入し「環境DNA分析」実習を実施

 麻布大学の生命・環境科学部環境科学科は、環境分野における先進的な教育の取り組みとして、産学連携で最新のモバイル リアルタイムPCR装置を利用した「環境DNA分析」実習を実施した。

 近年、環境科学分野では「環境DNA分析」が注目されている。環境DNA分析とは、河川や湖沼の水など環境試料中に存在する生物由来のDNAを検出することで生物種の存在や種類を特定する画期的な技術を指す。生物そのものを捕獲や破壊することなく分析できるため、環境アセスメントなどの現場でも調査に応用する動きが進んでいる。しかし従来の遺伝子検査装置は大型・高価で検査にも長時間を要するため、教育面での利用は限られてきた。

 そこで麻布大学は、2020年度からパシフィックコンサルタンツ株式会社と株式会社ゴーフォトンと産学連携し、両社が開発した日本板硝子社製のモバイル型リアルタイムPCR装置PicoGene® PCR1100を用いた迅速な環境DNA分析手法を実習に取り入れる準備を推進。2021年6月の「生物多様性フィールドワーク演習」に環境DNA分析を初めて導入した。

 「生物多様性フィールドワーク演習」では、国内に広く生息するメダカ類を対象に、メダカが泳ぐ3つの水槽(キタノメダカ、ミナミメダカ、メダカ2種の混合)を用意し、学生が各水槽から水を採取してリアルタイムPCR分析によるメダカの種を判別する実験を行った。授業の直前にマイクロピペットの取扱い説明と練習を行うことで分子生物学実験の経験のない学生でもスムーズに参加でき、PCRの反応時間が15分間という機器の超高速の分析能によって、反応をリアルタイムに追いながら授業時間内に実験結果を得ることができた。

 環境科学科では、野外で調査をするフィールドワーク教育を充実させ、今回の実習で実施した環境DNA分析技術をフィールドでの調査でも活用し、より実践的な教育・研究に活かしていく。

参考:【麻布大学】麻布大学、環境科学科が「環境DNA分析」実習を産学連携で実施。モバイル リアルタイムPCR装置を学部教育でいち早く導入

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_ad2cc4d6fa2a_腸から来た細胞が母乳中の抗体をつくる 腸管と乳腺の意外なつながりを発見 ad2cc4d6fa2a ad2cc4d6fa2a 腸から来た細胞が母乳中の抗体をつくる 腸管と乳腺の意外なつながりを発見 oa-rp75450

腸から来た細胞が母乳中の抗体をつくる 腸管と乳腺の意外なつながりを発見

 東北大学、東京大学、大阪大学、大阪大谷大学、カリフォルニア大学などの研究者のグループが、母乳中の抗体が作られるメカニズムを明らかにした。

 母乳中の抗体(免疫グロブリン)は、形質細胞から分泌されて母子移行されるタンパク質の一つであり、産子の健康に欠かせない重要な免疫物質である。

 今回、本グループでは、母乳中の抗体が産生される際には、乳腺から遠く離れた腸管から抗体産生細胞が移動してくることを突き止めたとしている。腸管にはパイエル板と呼ばれる免疫機能に関わるリンパ組織が存在しているが、哺育中の母体の免疫系では、パイエル板に存在する一部のB細胞(リンパ球の一種)に対して乳腺への移動の指示が出され、移動の過程でB細胞は形質細胞へと分化する。母乳中の抗体は、乳腺に到着後の形質細胞から産生されていることがわかったとする。

 また、哺育期の母体の腸管の免疫機能は、腸管内に生息する特定の腸内微生物(例:B. acidifaciens、P. buccalis)によって高められている可能性も判明した。哺育期の母体の腸管内に存在するこれらの微生物を抗生物質を用いて殺菌すると、母乳中の抗体量は有意に減少したという。逆に、これらの微生物を母体に経口的に投与した場合は、母乳中の抗体量が有意に増加した。

 本研究により、母乳中の抗体を産生する細胞たちが乳腺から遠く離れた腸管に由来していることが明らかとなり、母乳中の抗体産生を促進するための新たな着眼点が見出された。本成果は、哺育期の母体を対象としたプロバイオティクス開発などへの応用を通じて、ヒトや動物などの母乳を介した免疫機能強化の技術につながることが期待される。

論文情報:【Cell Reports】The gut microbiota induces Peyer’s patch-dependent secretion of maternal IgA into milk

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_7ccdbe33d54f_岡山大学、モデルナ製ワクチン接種後の副反応調査について最終報告を発表 7ccdbe33d54f 7ccdbe33d54f 岡山大学、モデルナ製ワクチン接種後の副反応調査について最終報告を発表 oa-rp75450

岡山大学、モデルナ製ワクチン接種後の副反応調査について最終報告を発表

 岡山大学では、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン接種に関して、一般向けに正確な情報提供を行うことを目的に、大学拠点接種での副反応調査を実施。7/21~9/6に武田/モデルナ社新型コロナワクチンを接種した岡山大学教職員及び学生の合計7,205名(1回目3,917名、2回目3,288名)の調査回答分を最終報告としてまとめた。

 調査によると、2回目接種後は、局所反応として接種局所の痛みが90.0%、腫脹が55.3%に出現。遅延性皮膚反応(COVID arm)とみられる接種後7日目前後での局所の腫脹や発赤については、1回目接種後に2~3%前後に出現したが、2回目接種後にはほとんど認められなかった。

 また2回目接種では、1回目と比較して全身反応の出現頻度が高く、筋肉痛が64.4%、倦怠感が84.2%、頭痛が74.7%、37.5度以上の発熱は88.0%で出現。発熱の出現頻度は40代以下で90%前後と若い世代で高い傾向にあるが、60代以上でも75.4%に発熱がみられた。

 その他、女性は男性に比べて副反応がやや高い傾向(例:発熱で約2%差)がみられた。また妊娠や基礎疾患によって副反応出現頻度が高まる傾向にはなく、アレルギー歴があっても微増程度だった。なお、岡山県内の5病院で実施したファイザーワクチンの接種後副反応調査結果と比較して武田/モデルナ社ワクチンの副反応出現割合は高く、若い世代(20歳代以下)で比較しても、同様の傾向だった。

 副反応調査は厚生労働省の研究班でも行われているが、対象者が自衛隊職員のため男性が多く年代も幅広い。本調査の対象は男女半々で若者が多いため、厚生労働省の研究班の知見と相補的に働くものと思われる。

 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科疫学・衛生学分野の頼藤貴志教授は調査結果をふまえ「ワクチンには副反応がありますが、大体の症状は接種翌日、翌々日には落ち着いています。ワクチンを打つメリットの方が大きいと思いますので、接種を考える際の判断や準備の参考にしていただけますと幸いです。」とコメントしている。

参考:【岡山大学】武田/モデルナ社新型コロナワクチン接種後副反応調査最終報告~男女半々の若い世代を対象とした2回目接種はどのような結果なのか~(PDF)

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_e01ac88c3913_東洋学園大学、アジアを取り巻く課題がテーマの特別講座を一般にもオンライン公開 e01ac88c3913 e01ac88c3913 東洋学園大学、アジアを取り巻く課題がテーマの特別講座を一般にもオンライン公開 oa-rp75450

東洋学園大学、アジアを取り巻く課題がテーマの特別講座を一般にもオンライン公開

 東洋学園大学は、2021年9月17日より、一般財団法人ユーラシア財団from Asiaの助成による特別講座「我々は『ステークホルダー』-アジア共同体の新しい視角」をオンラインで開講する。2022年1月7日まで全14回の講義で、毎回多彩な分野の専門家を講師として招聘。学生が履修する授業科目を一般に公開し、事前申し込みすれば誰でも無料で受講できる。

 特別講座は、毎年、アジアを取り巻く課題をテーマに開講しており今回で7年目を迎える。2021年度のテーマは「我々は『ステークホルダー』--アジア共同体の新しい視角」。21世紀に入り、アジアを含めた全世界が構造的な変化を遂げ、新型コロナウイルスのパンデミックやテクノロジーの発展、政治・経済の変化は我々の世界を見る視点をも大きく変えた。世界とアジアの新動向を見極め、新しい可能性を見出す方法について、北京大学外籍専家、北東アジア動態研究会主宰、(公財)日中友好会館中国代表理事、ZTE(中興通訊)副総裁など、国内外の研究者や専門家が講師として解説する。

 オンライン特別講座は2021/9/17~2022/1/7の毎週金曜日、13:00~14:30に開催する(10/15、12/24、12/31は休講)。受講希望者は、WEBページから事前申し込みを行う。

講義予定は以下の通り。※2021年9月1日時点の予定で、日程・講師・講義テーマは変更の可能性がある

 日程:9/17(金)
 講義テーマ:日中関係2000年の「腐れ縁」
 講師:東洋学園大学教授 朱建榮

 日程:9/24(金)
 講義テーマ: コロナ禍での中国社会の日常
 講師:北京大学外籍専家 馬場公彦

 日程:10/1(金)
 講義テーマ: 米中対立の時代を生きる-中国・アジアと向き合う未来へ
 講師:北東アジア動態研究会主宰 木村知義

 日程:10/8(金)
 講義テーマ:元中国大使が見た東洋と西洋-日中関係への示唆
 講師:(公財)日中友好会館 中国代表理事 黄星原

 日程:10/22(金)
 講義テーマ:5Gの世界と世界の5G
 講師:ZTE副総裁 張林峰

 日程:10/29(金)
 講義テーマ:地政学的思考を超える日中協力について~東南アジア・中東を事例に
 講師:明治学院大学教授 孫占坤

 日程:11/5(金)
 講義テーマ:民族視点からの中国論-漢民族とは何か、少数民族問題とは何か
 講師:慶応義塾大学教授 大西広

 日程:11/12(金)
 講義テーマ:沖縄から見た日中関係
 講師:沖縄大学地域研究所特別研究員 泉川友樹
 
 日程:11/19(金)
 講義テーマ:ポスト文在寅政権と南北・日韓関係の行方
 講師:恵泉女学園大学教授 李泳采

 日程:11/26(金)
 講義テーマ:日中の共同知-教養としての漢詩
 講師:札幌大学教授 張偉雄

 日程:12/3(金)
 講義テーマ: 米軍の新戦略とアジア
 講師:東アジア共同体研究所上席研究員 須川清司

 日程:12/10(金)
 講義テーマ: 中米デカップリングの中での中日経済
 講師: 日本企業(中国)研究院院長 陳言

 日程:12/17(金)
 講義テーマ: ユーラシアの新しいシルクロード 中欧班列と日中韓物流
 講師:(公財)日本海事センター客員研究員 福山秀夫

 日程:1/7(金)
 講義テーマ: これからの世界経済の動向とアジアの役割
 講師: 桜美林大学顧問・元国連大使 谷口誠

参考:【東洋学園大学】一般財団法人ユーラシア財団 from Asia 助成 特別講座「我々は『ステークホルダー』-アジア共同体の新しい視角」2021年9月17日(金)よりオンライン講座として開講(PDF) 

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_ff3dfaf3bc63_2022年4月、常磐大学大学院が看護学研究科を新設 ff3dfaf3bc63 ff3dfaf3bc63 2022年4月、常磐大学大学院が看護学研究科を新設 oa-rp75450

2022年4月、常磐大学大学院が看護学研究科を新設

 常磐大学大学院は、2021年8月27日付で文部科学大臣より認可され、2022年4月に「看護学研究科」を新設する。

 常磐大学は2018年4月に看護学部看護学科を新設。茨城県内約60の保健医療施設・機関等の医療従事者から多大な協力を得て最初の卒業生が卒業を迎える2022年4月に、看護学研究科看護学専攻(修士課程)を開設することとなった。入学定員は6名で、2年間の修業で看護学(修士)を修めることができる。

 大学院看護学研究科の教育研究領域は【精神・地域在宅看護学領域】、【母子看護学領域】、【成人高齢者看護学領域】、【看護管理教育学領域】の4つ。少人数教育を武器に、予防から看取りまで新しい戦略を開発するなど社会を先導する次世代型の保健医療人材、特に実践者リーダーおよび複数の専門看護師、認定看護管理者、教育研究者を養成する。

 日本は、2035年までに健康先進国を目指して「次世代型の保健医療人材」の必要性を提言しており、将来の看護職には市民や他職種とパートナーシップを組み、社会を先導する強力なリーダーシップ、現場での教育や経済観念に長けた人材が求められている。こうした社会の要請を背景に、看護学研究科では、高度医療への対応はもちろん、主体的な健康づくりや地域包括ケア、在宅医療の推進などの保健医療サービスへの移行に対応できる看護職を育成するべく、新しい教育戦略を持って行うカリキュラムと教師陣を用意している。

 看護学研究科長に就任予定の前田 和子教授は学生に向けて「人の能力はそれまでの学歴に比例しない。学びたいという強い想いと、勤勉さと忍耐力があれば、大学院で学ぶことは難しいことではない。実践経験の豊かなみなさんと共に学び合いたい」と呼び掛けている。

参考:【常磐大学】大学院看護学研究科の設置が認可されました

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_0af1a872f7c2_全国約230大学が参加する「夢ナビライブ2021秋」、先出しコンテンツ公開開始 0af1a872f7c2 0af1a872f7c2 全国約230大学が参加する「夢ナビライブ2021秋」、先出しコンテンツ公開開始 oa-rp75450

全国約230大学が参加する「夢ナビライブ2021秋」、先出しコンテンツ公開開始

 株式会社フロムページは、コロナ感染対策により普及し始めたオンラインの魅力を活かして、2021年10月2日(土)、3日(日)の2日間、全国約230の国公私立大学が一堂に会する進学イベント「夢ナビライブ2021 Web in Autumn」を開催する。開催に先立ち、約600のミニ講義や受験講座を9月17日から公開する。

 今年で12年目を数える夢ナビライブは、2020年より全面的にオンライン開催のイベントとして生まれ変わった。実地開催の魅力をオンラインでも維持することを目指し、多くのプログラムをZoomを通したライブ配信やWebミーティングスタイルで行うため、大学進学を目指す高校生にとってはリアルな体験となる。

 すでに約5万5000人以上の申し込みがあり、現在も参加受付中。マイページ登録を済ませると、9月17日(金)~10月12日(火)まで特別コンテンツを先行して視聴することができる。大学教授が行う30分の学問のミニ講義(約600講義)や、塾・予備校講師が学習法・テクニックなどをアドバイスする受験講座など、開催に先駆けてしっかり予習できる内容が揃う。

 また、講義内容や研究室について、約600名の大学教員に直接オンラインで質問できる「質問対応・研究室訪問」、約40ジャンルの学問について大学教員が魅力を紹介する「まなびステーション」、約200の大学がそれぞれ大学説明会や入試説明会、学部説明会などさまざまなテーマの説明会をオンラインで開催する「オンラインセミナー」など、リアルタイムプログラムの予約は開始時間直前まで可能。ただし、定員があるため、早めの予約が必要となる。

 全国どこからでも参加できるのがオンライン開催のメリット。全国の高校生、受験生に、大学教職員や同じ目標を持つ高校生とオンラインで接触できる夢ナビライブへの参加を呼びかけている。

 2021年7月10日、11日に開催した「夢ナビライブ2021 Web in Summer」は、全国241の国公私立大学(国公立大学76校、私立大学165校)が参加し、86,594人の参加申込があった。

参考:【株式会社フロムページ】夢ナビライブ特設サイト

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_f045cf6cf81a_大阪大学、日本財団から230億円の助成受け共同で感染症対策大型プロジェクト始動 f045cf6cf81a f045cf6cf81a 大阪大学、日本財団から230億円の助成受け共同で感染症対策大型プロジェクト始動 oa-rp75450

大阪大学、日本財団から230億円の助成受け共同で感染症対策大型プロジェクト始動

 日本財団と大阪大学は、2021年9月14日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行で明らかになった社会課題に対応し、新興感染症に即応する「日本財団・大阪大学 感染症対策プロジェクト~感染症総合研究拠点の設置に向けて~」の事業計画を発表した。

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行により、パンデミック発生時の「経済・社会活動の維持」「感染症の予防と治療」「医療崩壊の阻止」などの社会課題が明らかになった。日本財団はこのような課題に対し、10年間で230億円を助成し、大阪大学に国際的なハブとなる研究拠点を形成。国内外の研究機関、産業界とのオープンイノベーションを推進しながら、感染症による将来の脅威に備え人々の命と暮らしを守るとともに社会・経済活動の維持に貢献することを目指す。

 具体的には、今後も起こり得る感染症危機に向け「感染症研究基盤の構築」や「医療人材の育成」、「情報発信及び感染症リテラシー(知識)の普及・向上」等を進め、また、大阪大学が今年4月に開設した感染症総合教育研究拠点の研究環境と医療人材育成環境をさらに整備していくことで、世界最高水準の研究基盤を構築する。

 日本財団では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大初期からこれを「災害」と捉え、パンデミック以降、療養施設の開設、救急医療施設・医療従事者への緊急支援、高齢者施設・介護サービス従事者への無料PCR検査などを提供してきた。本プロジェクトは、これらの支援を展開する中で、長期的な視点での根本的な課題解決の必要性を実感したことがきっかけとなり発足した。

参考:【大阪大学】日本財団との連携による感染症対策大型プロジェクト始動!

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cat_oa-rp75450_issue_c7dba34a609c oa-rp75450_0_0141a0d7f9cb_救急搬送現場で脳卒中を即時診断「JUST Score」の有用性を証明 兵庫医科大学 0141a0d7f9cb 0141a0d7f9cb 救急搬送現場で脳卒中を即時診断「JUST Score」の有用性を証明 兵庫医科大学 oa-rp75450

救急搬送現場で脳卒中を即時診断「JUST Score」の有用性を証明 兵庫医科大学

 兵庫医科大学脳神経外科学講座の吉村紳一主任教授、臨床疫学講座の森本剛教授らの研究グループが2018年に開発した病院前脳卒中病型判別システム「JUST Score」は、脳卒中の疑いがある患者を最初に評価する救急隊などの医療従事者が、瞬時に病型予測を行い、適切な治療施設へ搬送するための支援システムとして活用されている。

 このような病院前脳卒中予測モデルの診断の正確性については、既に世界中で広く研究されているが、今回、同グループは、世界で初めての試みとして、「病院前脳卒中病型判別システムへの機械学習の導入」と「病院前脳卒中病型判別システムを利用した時の治療までの時間短縮効果の実証」に取り組み、その成果がいずれも国際的な医学誌に同時掲載されたことを報告した。

 まず、「JUST Score」は、過去の研究データを基にして作成されるために、様々な地域の特性や時代背景の変化への対応が遅れる可能性があった。この課題を解決するために、最新の地域データをリアルタイムに反映する(AI化する)機械学習モデル「JUST-Machine Leaning」を開発した。結果として、脳卒中のタイプに関わらず「JUST Score」よりも「JUST-Machine Leaning」の方が識別能が高く、診断精度の向上が認められた。

 次に、「JUST Score」の導入前後で、救急隊員が脳卒中を疑った患者の搬送結果や、搬送後の治療結果がどのように変化したかを比較分析した。その結果、「JUST Score」を使用することによって、救急隊の病院との交渉回数の減少、搬送時間(発症から治療までの時間)の短縮の効果が認められることがわかった。

 以上から、「JUST Score」は脳卒中の患者が早期に適切な治療を受けられる可能性を高め、結果として患者の予後の改善に資するとしており、今後も「JUST Score」の最適化をめざした研究を継続するとしている。

参考:【兵庫医科大学】脳卒中の可能性がある患者を病院搬送前に診断できる「JUST Score」世界初の2つの臨床応用結果が国際的な医学誌に同時掲載~後遺症軽減、社会復帰に向けて大きく前進~

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