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VRゲームを進化させる、直径1m内で無限に歩け続けられる装置

 広島市立大学の脇田航助教は、仮想現実(VR)ゲーム用の360度方向の歩行入力装置を開発した。腰を囲むドーナツ状のクッションの中に荷重センサーを配置し、移動方向を検出する。歩くように脚を上げた動きを計測して歩行や走行としてVRゲームに入力する。直径1メートル程度の装置の中で無限に歩き続けるようなVR体験ができる。

 VRゲームでは全身の動きを狭いスペースで計測し、コンテンツに反映させることが課題になっている。本当に歩いたり走ったりすると広いスペースが必要になり、ヘッドマウントディスプレー(HMD)などの配線の取り扱いが問題になってくる。

 そのため乗馬やサーフィンのような乗り物に乗せて下半身の動きを制限するコンテンツがアミューズメント施設では主流だった。

 今回、脇田助教は、クッションで腰を囲い、脚を動かしても実際には移動しない計測装置を開発した。クッション内部には腰の高さに荷重センサーが配置され、装置に体重をかけるとその力を検出する。さらに膝の上げ下げを、膝の付け根の高さのセンサーで計測する。膝の角度の計測分解能は5―15度程度。膝を上げ下げする速度を移動速度に反映できる。

 検出システムの部品原価2万円で構成できる。研究用試作ではドーナツ状のクッションや架台が高価になっているが、構造自体はシンプルなため量産機ではコストを抑えられると見込んでいる。

 ベンチャーを立ち上げて事業化する計画。まずは施設用のVRアトラクションに提案する。将来は家庭用の歩行入力システムに展開したい考えだ。

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日産がピックアップトラックの生産を倍増させる狙い

日産自動車は2022年内にアルゼンチンでピックアップトラックの生産台数を現状比2倍に引き上げる。生産シフトを1直から2直に増やし、最終的に550人を新たに雇用する。環境規制に対応したピックアップトラックの新型車の生産を同国で始める。22年内にブラジル、チリ、コロンビアへの輸出も予定する。南米地域における小型商用車の輸出ハブとしての機能を拡充し、同地域で高まる需要に対応する。

日産はアルゼンチンのコルドバ州にあるサンタ・イサベル工場でピックアップトラック「フロンティア」の新型車を生産し、月内に同国で発売する。新型車は堅ろうで力強い走りに加え、運転支援技術を充実。自動車排出ガス規制「ユーロ6」にも対応し、環境性能も高めた。








最大の輸出先となっているブラジルに加え、チリやコロンビアにも輸出を拡大する。これまでチリやコロンビア向けのピックアップトラックはメキシコで生産していたが、新型車の投入を機にアルゼンチンからの輸出に切り替える。生産量を倍増して対応し、年間輸出台数の3万台以上への拡大を予定する。

日産は15年に南米でのピックアップトラック生産拠点整備のため6億ドル(約760億円)の投資を決定。連合を組む仏ルノーのサンタ・イサベル工場に専用ラインを導入し、18年に生産を開始した。20年には現地サプライヤーの育成などを目的に1億3000万ドルの追加投資を決めた。

日産の21年のアルゼンチンでのピックアップトラックの生産台数は前年比67%増の約1万8600台。うち約1万2400台をブラジルに輸出した。マークラインズによると、日産の21年のアルゼンチンとブラジルでのピックアップトラックの販売台数は、それぞれ同57%増の約5700台、同46%増の約1万1800台だった。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_dwughi595ckb_ボディー・足回り部品へ…トヨタ系部品メーカーが事業の軸足移す、EV時代へ一手 dwughi595ckb dwughi595ckb ボディー・足回り部品へ…トヨタ系部品メーカーが事業の軸足移す、EV時代へ一手 oa-newswitch

ボディー・足回り部品へ…トヨタ系部品メーカーが事業の軸足移す、EV時代へ一手

フタバ産業は電動車の普及拡大に伴い、これまで得意としていた排気系・燃料系部品からボディーや足回り部品へ事業の軸足を移す。2022年3月期でも、自動車メーカーからの支給品を除くと既に売上高の56%がボディー関連だ。中長期でカウルやピラー、インストルメントパネル(インパネ)などボディー部品を総合して企画・開発・生産することで、図面通りに生産する事業から脱却。収益力や付加価値を高めていく。


同社は長期の経営課題の一つに電気自動車(EV)の普及を挙げる。主要取引先のトヨタ自動車は30年にEVの世界販売台数を350万台、35年には高級車ブランド「レクサス」の全てをEVにする計画だ。フタバ産業はEV化により、30年に売上高が300億―350億円減少すると想定。これをボディー部品の拡大などで補う。


一方、30年でも純粋なEVは世界の総需要の3割程度とみられ、「ハイブリッドなど内燃機関を持つ自動車が7割。EV化は限定的」(吉貴寛良社長)。排気系部品の標準化を進めシェア拡大に継続して取り組む構えだ。既存部品では車種に合わせ個別のマフラーを製造しているが、標準モジュールの作成・組み合わせで多様な車種に対応する。


長期戦略を実現するため、25年3月期を最終年度とする中期経営計画も策定。稼ぐ力を強化し、25年3月期の営業利益率を5・0%(23年3月期予想は2・6%)まで引き上げる。フリーキャッシュフローも150億円に増やす。プレス工場の岡崎工場(愛知県岡崎市)の生産を効率化するほか、六ッ美工場(同岡崎市)や幸田工場(同幸田町)ではボディーや排気系のラインを集約し、稼働率90%以上を目指す。


デジタル変革(DX)も加速する。次期社長に内定した魚住吉博取締役執行役員は「DXはモノづくりの構造改革のスピードを上げるツール」と期待。自動化や無人化、リードタイムの短縮、工場の集中管理などを推進する。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_aulzkoytz7er_環境エネをDX技術でリードする人材育成の中身 aulzkoytz7er aulzkoytz7er 環境エネをDX技術でリードする人材育成の中身 oa-newswitch

環境エネをDX技術でリードする人材育成の中身

東京都市大学はデジタル変革(DX)による実践的な環境・エネルギーマネジメント教育を始めた。太陽光パネルやIoT(モノのインターネット)設備などハード、システム、ソフトの環境を整備。学内や連携先の工場の実データを分析し、エネルギー需要予測や二酸化炭素(CO2)排出量低減の提案ができる人材を育成する。共同研究の側面もあり、企業のカーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)と脱炭素社会を後押しする。








東京都市大は文部科学省事業により、蓄電池やデータサーバー、ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)などを学内で整備。モデルでなく実際のビッグデータによる実践教育を行う。


産学連携では、生産性向上のコンサルティングを手がけるレクサー・リサーチ(鳥取市、中村昌弘社長)と組む。同社顧客の工場現場のIoTや実データ分析、エネルギー最適化などを手がける。


同大の環境学部を中心にメディア情報学部、理工学部、各大学院などが連携し、既存の科目をベースに新プログラムを整備。学生はデータ分析やネットワークセキュリティーなどの基礎や、再生エネルギーや省エネ、サプライチェーンマネジメントの手法を習得。インターンシップ(就業体験)や卒業研究などに進む計画だ。


企業はCO2低減を工場の排出分、使用電力分、さらにライフサイクル全体で推進する必要に迫られている。ESG(環境・社会・企業統治)も大きい。しかしデジタル技術など身に付けた総合的な専門人材が不足しており、期待が集まりそうだ。

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無呼吸症を早期発見、サイバーダインが医療実験する「超小型バイタルセンサー」の実力

サイバーダインは超小型バイタルセンサー「Cyvis(サイビス)」を用いた医療実験を2022年度に行う。同センサーを計450台、モニターユーザーに2週間程度貸し出し、不整脈や心房細動などをチェックして心筋梗塞や脳梗塞の予防を図る。睡眠時の呼吸状態のチェックでドライバーらの睡眠時無呼吸症候群リスクの早期発見に役立てる。将来は病院施設の専門家と連携して、自宅と病院施設をつなぐ遠隔ヘルスケアサービスの実用化を検討する。


サイビスは指先程度の大きさで、身体に装着するだけで心活動データや脳活動データ、体温、体動などのバイタルデータを日常的に測定できる。測定データを集積して人工知能(AI)処理で解析し、心疾患や無呼吸症候群などの早期発見、予防につなげる。トラックやタクシーの運転手らに利用した場合、運行の安全性向上や疲労発見に役立てられる。


4月に医療機器の届け出を行った。病院とつなぐことで、さまざまなヘルスケアサービスが提供可能になるとみて準備を急ぐ。


サイバーダインはスマートフォンのアプリケーション(応用ソフト)「熟睡アラーム」を開発するC2(東京都文京区)を21年8月に買収済みで、同社との相乗効果も目指す。C2は月30万人のアクティブユーザーがおり、7500万件以上の睡眠データを保有している。


労働者の高齢化が進むことで脳血管疾患や心疾患の潜在リスクが高まる。一方、新型コロナウイルス感染防止の観点などから個人が思うように病院に行けない事情もあり、遠隔サービスのビジネスチャンスが拡大するとみて売り込む。

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cat_oa-newswitch_issue_aaf0625f77e7 oa-newswitch_0_cnzioybrfinm_【キーワード・30秒解説】温室効果ガス cnzioybrfinm cnzioybrfinm 【キーワード・30秒解説】温室効果ガス oa-newswitch

【キーワード・30秒解説】温室効果ガス

温暖化の原因となる気体の総称
地球を暖める温室効果を持つ気体。「地球温暖化対策の推進に関する法律」では、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボン、パーフルオロカーボン、六フッ化硫黄、三フッ化窒素の7種類と規定している。



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キヤノンが投入、「新作ミラーレスカメラ」の優れた機能

キヤノンは、ミラーレスカメラ「EOS R7」と「EOS R10」を6月下旬から順次発売する。APS―Cサイズ相補型金属酸化膜半導体(CMOS)センサーを搭載。オートフォーカス(AF)性能が高く、被写体を検出する機能に優れるため、人物や動物、乗り物など動く対象物の撮影に適する。


メカシャッターによる撮影時はAF/AE(自動露出)追従で1秒間に最高約15コマの高速連写が可能。電子シャッターでの撮影時は、R7は同約30コマ、R10は同約23コマの連写ができる。


またR7には最大約3250万画素、R10には最大約2420万画素のAPS―CサイズCMOSセンサーを搭載しつつ、両製品ともに映像エンジン「DIGIC X」を採用し、高画質な撮影に貢献する。


R7は6月下旬発売で、本体のみの参考価格が19万7780円(消費税込み)。R10は7月下旬発売、同12万8480円(同)。

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日立建機が超大型油圧ショベルを遠隔操作した!

日立建機は25日、超大型油圧ショベルの遠隔操作実験を行った。幕張メッセ(千葉市美浜区)の展示会会場と北海道浦幌町の同社試験場を結ぶ、直線距離約870キロメートルの区間を通信網で接続。幕張メッセからショベル操作を行った(写真)。鉱山現場では24時間365日の稼働が求められ、オペレーターの身体的負担が大きい。日立建機はこうした実情を踏まえ、2030年度までに建機の自動運転を目指して開発を進める。


実験では超大型ショベル「EX2500―6」を遠隔操作した。同ショベルに無線アンテナやカメラをセット。浦幌試験場内の通信は5ギガヘルツ帯(ギガは10億)のWi―Fi(ワイファイ)と60ギガヘルツ帯の高速無線ネットワークを使用してカメラ映像と遠隔操縦の信号データを伝送。浦幌試験場と幕張メッセ間は通信事業者の閉域網を使った仮想私設網(VPN)接続でデータを伝送し、オペレーターが操作する遠隔操縦席に接続した。


オペレーターは映し出される画面を見ながらショベルを操作。バケットが深く掘り過ぎたり、ずれた位置を掘ったりすることがないよう細かい調節を行った。掘削を最適制御するバケット調節、ダンプに積み込む際のブーム操作などでオペレーターの負担を軽くするとともに燃費効率の高い掘削を実現した。

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日本初の水素ハイブリッド電車を開発、JR東とENEOSが描く未来

JR東日本とENEOSは、2030年までに日本初となる水素ハイブリッド電車と同車両向け水素ステーションを開発・実装すると発表した。同ステーションでは同車両だけでなく、燃料電池車や燃料電池バスなどのほか、駅周辺施設などに二酸化炭素(CO2)フリー水素を供給する拠点となる。両社は鉄道とエネルギー事業で培った知見を生かし、CO2フリー水素のサプライチェーン構築と幅広い事業に水素供給を目指す。


また、両社は首都圏を中心に鉄道への電力供給の脱炭素化にも共同で対応する。京浜臨海部のENEOSの拠点から、JR東日本川崎火力発電所(川崎市川崎区)にCO2フリー水素を供給し、同発電所での水素混焼発電の実施を検討していく。30年代早期にここで発電した電力を鉄道に供給することを目指していく。

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日揮HD・ANA・JAL…業界横断の有志団体は「SAF」を国産化できるか

持続可能な航空燃料の普及へ有志団体

日揮ホールディングス(HD)は、レボインターナショナル(京都市伏見区)、全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)と共同で、持続可能な航空燃料(SAF)の国産による商用化や普及・拡大に取り組む有志団体「ACT FOR SKY」を設立した。日揮HDなど4社が幹事企業になり、国内16社が参加する。航空輸送の2050年のカーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)達成にはSAFの普及が不可欠で、業界横断で取り組む。


4社が3月2日に開いた会見で、佐藤雅之日揮HD会長は航空輸送のカーボンニュートラルについて、「SAFが達成の切り札だが国産化できていない」と指摘した上で、「サプライチェーン(供給網)の幅広い産業が横断的に取り組む必要がある」と狙いを説いた。


SAFは廃食用油、バイオマス、微細藻類、廃棄物など化石燃料以外を原料にした航空燃料。日揮HDは元々、レボ、コスモ石油と、回収した廃食用油が原料のSAFについて、コスモの堺製油所(堺市西区)に年産能力3万キロリットルの製造設備を設け、25年に生産を始めることを目指している。この取り組みと別に、有志団体を設立した。


有志団体には商社、石油元売り、重工業などの大手が参加。SAFの原料は多様なため、参加企業のネットワークや情報共有を進める。セミナーやイベント、学校教育によるSAFの必要性の啓発にも取り組む。有志団体のため、普及率など具体的な目標は持たないが、追加の参加を募って活動を活性化し、普及につなげる。




「ACT FOR SKY」の参加企業


ANAとJALはそれぞれ、30年までに航空燃料の10%をSAFに移行する目標を掲げる。現状は世界全体で1%に満たない。普及の課題は、既存燃料の3―4倍かかるコストだ。参加企業はそれぞれの事業でコスト削減に取り組むことになる。佐藤日揮HD会長は「品質は遜色ないので、製造技術を開発してプライスを下げる」と意気込む。

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